メモリー価格の回復はいつ？過去7回の下落は15〜45か月、減産と在庫から考える「その次の上昇」のシナリオ【全9回・第7回】

東雲結子：先生、プロ野球の春季キャンプのニュースを見ていたら、ひいきの選手がフリー打撃で柵越えを連発していました！これはもう、開幕からホームラン王で決まりですね。

税理士石井：ははは、気が早いですね。キャンプの打撃練習は、まだ打ちやすい球を打っている段階ですから。開幕までには、紅白戦やオープン戦で調子の波を整える、長い調整の期間があります。

東雲結子：メモリーの値段も、いまは柵越え連発中ですよね。もし落ちても、キャンプみたいにちょっと調整すれば、すぐ戻ってくるんでしょう？

税理士石井：うーん、そこがいちばんの落とし穴なんです。過去7回のメモリーの値崩れは、短い回で15か月、長い回では45か月も続きました。

東雲結子：45か月……。キャンプが4年近く続いたら、開幕のころには新人だった選手がみんなベテランになっています（汗）。

税理士石井：おっと、それは球団の経営会議ものですね。下げ幅も、物差しは回ごとに違いますが、−58.0%から−96.5%まであります。

東雲結子：大家さんでいえば、空室が埋まらない冬が、1年あまりから4年近く続く感じでしょうか。

税理士石井：そのとおりです。そして冬が明けるきっかけは、たいてい「募集を止める」こと、つまり減産でした。2022年の秋には、キオクシアもSKハイニックスもマイクロンも、作る量や投資を大きく絞りました。

東雲結子：じゃあ、減産のニュースが出たら、そこから開幕日を逆算すればいいんですね！

税理士石井：ふふ、日付までは逆算できませんが、目安なら置けます。この回は、過去の下落の長さと回復のきっかけを並べて、次の下落の「その次の上昇」がいつ来るかを、3つのシナリオで考えます。

「メモリー価格の回復はいつ来るのか」「メモリーの底はいつか」。値上がりの真っただ中にこの問いを考えるのは気が早いようですが、メモリー関連株を持つ人にも、パソコンやサーバーを買う会社にも、下落の長さを先に知っておく意味は小さくありません。過去を見ると、DRAM（計算中のデータを置くメモリー）の値崩れは、短い回で15か月、長い回で45か月続いたからです。

この回では、1985年から2023年までの7回の下落について、続いた期間、下げ幅、底の前に起きたこと、回復のきっかけを並べます。そのうえで、次の暴落の時期を考える回の3つのシナリオに、下落5四半期と8四半期を当てはめ、「その次の上昇」の時期を当ブログのシナリオとして示します。予想ではなく、前提と崩れる条件をセットにした試算です。数字は2026年1月31日までに公表されたものです。

後半では、メモリー株の底と価格の底のずれも、投資家の目線で確かめます。大家業でいえば、空室の冬がどれくらい続き、何をきっかけに埋まり始めたかを、過去の帳簿から読み直す作業です。

この記事の要点	根拠となる数字
過去7回の値崩れは15〜45か月続き、下げ幅は物差しごとに−58.0〜−96.5%	2018〜19年 15か月・−58.0%（契約価格の連鎖）、2021〜23年 24か月・−59.8%、1996〜99年 45か月・マイクロンの1メガビット当たり販売単価累計−96.5%（下落率は年度で測った値）
底の前には在庫の山と利益の急減（2021〜23年は赤字）があり、回復のきっかけは減産・投資削減と撤退・破綻だった	営業利益率マイクロン−62.4%（2022年12月〜2023年2月）・SKハイニックス−66.9%（2023年1〜3月期）、2022年10〜11月の減産、2009年1月キマンダの破産申請、2012年2月エルピーダの会社更生法の申請
当ブログの3つのシナリオでは、その次の上昇は2027年10〜12月期から2030年1〜3月期以降まで広がる	S-A 2027年10〜12月期／2028年7〜9月期、S-B 2028年7〜9月期〜2029年7〜9月期、S-C 2029年4〜6月期以降（下落5／8四半期）
投資の目線：大きな底では、株価の安値が価格の底より8〜11か月早かった	株価の安値 2018年12月・2022年12月（マイクロン・SKハイニックス）、価格の底 2019年10〜12月期・2023年7〜9月期

過去7回のメモリー価格の下落は15〜45か月、下げ幅は物差しごとに違う

まず、7回の値崩れを一つの表に並べます。ここで一番大事なのは、下落率の物差しが回ごとに違うことです。古い回ほど、四半期の契約価格の統計がそろっていないためです。

局面	山	底	期間	下落率（基準）	回復の始まり
1985〜86年日本製DRAMの値崩れ	1984年9月	1985年11〜12月	15か月（64K）、13〜14か月（256K）	64K −79%（契約価格指数）、256K −93%（OEM向け契約価格指数）	1987年から（学術論文）
1996〜99年 4M・16M DRAM	1995年12月初め	単一の底なし（1999年9月期まで毎年下落）	急落は約9か月、局面全体で45か月	マイクロンの1メガビット当たり販売単価累計−96.5%、4M −78%・16M −75%（チップ単価、急落期）	マイクロンの2000年8月期に販売単価+3%
2001〜03年 ITバブル崩壊の後	2000年	2003年8月期	36か月（2001年8月期〜2003年8月期）	マイクロンの1メガビット当たり販売単価累計−84.4%	2004年9月期に販売単価+16%
2007〜09年 DDR2・金融危機	2006年12月	2009年1〜3月	27か月	マイクロンのDRAM販売単価累計−81.9%、DDR2 1Gb −50.7%（2008年5月→10月）	2009年4月にスポット価格+15%
2010〜12年 DDR3・エルピーダ破綻	2010年4月（DDR3 2GB 46ドル）	2011年12月〜2012年1月（9.25ドル）	20か月	−79.9%（モジュールの契約価格）、マイクロンのDRAM販売単価累計−66.5%（2011年9月期〜2012年8月期）	2012年上期に一時反発、7月に再び下落
2018〜19年	2018年7〜9月期	2019年10〜12月期	15か月（5四半期）	−58.0%（契約価格の連鎖）、8GBモジュール −62.5%	2020年1〜3月期にわずかに上昇
2021〜23年	2021年7〜9月期	2023年7〜9月期	24か月（8四半期）	−59.8%（契約価格の連鎖、範囲は−51.4〜−67.0%）	2023年10〜12月期に上昇

※下落率の基準（契約価格指数、チップ単価、モジュール価格、マイクロンの年度の平均販売単価、TrendForceの契約価格の連鎖）は局面ごとに違い、同じ物差しでは比べられない。マイクロンの累計は年度の前年度比をつないだ当ブログの計算で、1996〜99年は1996年8月期〜1999年9月期、2001〜03年は2001年8月期〜2003年8月期、2007〜09年は2007年8月期〜2009年9月期。2018〜19年・2021〜23年の期間は四半期数×3か月。1985〜86年は米国際貿易委員会、2007〜12年の価格はDRAMeXchange（TrendForceの価格情報）、2018年以降はTrendForceの公表値による。

図は、7回の値崩れを縦に並べ、左に続いた期間、右に下落率とその基準を描いたものです。灰色の棒の期間は、1996〜99年の45か月が最も長く、1985〜86年と2018〜19年の15か月が最も短い。赤い棒の下落率は、1996〜99年の−96.5%（マイクロンの1メガビット当たり販売単価）が最も深く、2018〜19年の−58.0%が最も浅くなっています。

白抜きのひし形は、同じ局面を別の物差しで測った値です。たとえば1985〜86年の256Kは−93%、2007〜09年のDDR2 1Gbは−50.7%。同じ値崩れでも、何で、どの期間を測るかで、下げ幅は30ポイント以上違って見えることがあります（2007〜09年は−81.9%と−50.7%で、当ブログの計算）。

もう一つ、図の注にもあるとおり、期間と下落率が同じ期間を測っていない局面があります。1996〜99年の45か月は1995年12月から1999年9月期末まで、2007〜09年の27か月は2006年12月から2009年3月まで、2010〜12年の20か月は2010年4月から2011年12月までを数えたもので、マイクロンの販売単価は年度で測っています。ここは数字を並べるときの落とし穴です。

それでも、並べると見えてくることがあります。1996〜2009年の3回は27〜45か月と長く、2010年以降の3回は15〜24か月に収まっています（当ブログの見方）。ただし測り方が回ごとに違うので、傾向として受け止める程度にしてください。

用語メモ：DRAM＝計算中のデータを一時的に置くメモリー。64K・256K・4M・16M・1Gb・2GB＝チップや部品の記憶容量（K＝キロビット、M＝メガビット、Gb＝ギガビット、GB＝ギガバイト）。DDR2・DDR3＝DRAMの世代ごとの規格名。モジュール＝DRAMのチップを基板に載せた、パソコンに差し込む部品。OEM＝他社のブランドで機器を作るメーカー。販売単価（ASP）＝売上を販売数量で割った平均の値段。TrendForce＝台湾の調査会社。

資料が挙げる値崩れの理由は、工場の増強と需要の失速の重なり

なぜ下がったのかは、当時の資料が語る範囲で見ておきます。

1985〜86年について、米国際貿易委員会は、日本のDRAMの生産能力が「劇的に増えた」ことと、1985年の米国の64K DRAMの消費（数量）が見込みどおりに増えず、14%減ったことを記しています（1986年の報告書、英文を当ブログが訳出）。多数意見は、日本製品の積極的な価格設定が下落に大きく寄与したとしました。

1996〜99年は、マイクロン自身が「業界の供給が需要を上回った」と説明し（1996年8月期の年次報告書）、米国際貿易委員会も1998年に「世界のDRAMの生産能力の伸びが需要の伸びを上回り、世界的に大幅な価格下落をもたらした」と書いています（いずれも英文を当ブログが訳出）。

2001年について、マイクロンは在庫が増えた理由に「メモリー製品に対する業界の需要の弱さと、メガビットの生産の増加」を挙げ、2001年10月の年次報告書では「当社のメモリー製品の平均販売価格は、現在、製造原価を下回っている」と書きました（英文を当ブログが訳出）。売るほど赤字になる値段まで下がったわけです。

2007〜09年は、値崩れが始まった2007年にも各社が生産能力の拡大を進めていた、とDRAMeXchangeは伝えています。2008年12月17日には、DDR2 1Gbの値段が0.94ドルと、メーカーの平均の総コスト2.5ドルを大きく下回っていました。そこへ金融危機が重なります。

2010〜12年は、パソコンメーカーの在庫調整と、2011年後半のフル稼働の計画が重なりました（DRAMeXchange）。2018〜19年はTrendForceが、供給のビットの伸びが販売の伸びを上回り、在庫が増えたと説明しています。2021〜23年は、顧客の在庫が2021年前半の4〜5週から、2021年後半〜2022年に8〜13週へ積み上がりました（TrendForce）。

並べてみると、資料が挙げる理由は、工場の増強と需要の失速の組み合わせにほぼ集まります（当ブログの見方）。大家業でいえば、新築の竣工が重なった年に、景気が冷えて借り手が減る。空室の冬が長引くのは、たいていこの組み合わせのときです。次の暴落の時期を考える回で見るように、2027年半ば〜2028年には大型の新工場の稼働が集中する計画です（2024年4月〜2025年12月時点の各社の計画）。

回復のきっかけは、減産・投資削減と、撤退・破綻による供給の退出だった

では、冬はどう明けたのか。各局面で起きた業界の動きと、回復の始まりを並べます。

局面	下落の中で起きた業界の動き（日付）	回復の始まり
1985〜86年	1985年に米国の5社がDRAMの生産から撤退。1986年9月2日に日米半導体協定、1987年4月17日以降に米国が対日制裁（最大3億ドル分）	1987年から
1996〜99年	1998年9月30日にマイクロンがTI（テキサス・インスツルメンツ）のメモリー事業を買収。1999年12月にNECと日立製作所の合弁会社（のちのエルピーダメモリ）が発足	マイクロンの2000年8月期に販売単価+3%
2001〜03年	2001年に東芝・NECが汎用DRAMから撤退	2004年9月期に販売単価+16%
2007〜09年	2008年10〜11月に各社が減産（業界の生産−13%）。2009年1月23日にキマンダ（Qimonda、独）が破産を申請（報道）	2009年4月にスポット価格+15%
2010〜12年	2011年後半からの生産能力の削減。2012年2月27日にエルピーダメモリが会社更生法の適用を申請（負債4,480.33億円、報道）、2013年7月31日にマイクロンが買収を完了	2012年上期に一時反発、7月に再び下落
2018〜19年	2018年12月〜2019年1月に各社が2019年の設備投資を削減。2019年3月にマイクロンが減産（報道）、7月にSKハイニックスが生産能力の削減を表明	2020年1〜3月期にわずかに上昇
2021〜23年	2022年10〜11月にキオクシア・SKハイニックス・マイクロンが減産・投資削減。2023年4月7日にサムスン電子が減産を表明	2023年10〜12月期に上昇

※1987年からの回復は学術論文（Flamm、1993年）による。キマンダの破産申請とエルピーダの負債額は報道・信用調査会社による二次資料。

回復の手前には、二つの型があります。一つは、会社そのものが市場から抜ける撤退・破綻・買収。1985年の米国勢、2001年の東芝・NEC、2009年のキマンダ、2012年のエルピーダがそうでした。もう一つは、会社は残ったまま作る量を絞る減産・投資削減で、2008年、2018〜19年、2022〜23年に見られます。

1985〜86年については、学術論文が「20年続いたメモリー価格の下落の連鎖が、1987年に突然止まった」と書いています（Flamm、1993年、英文を当ブログが訳出）。ここでは撤退に加えて、日米半導体協定という政策が加わりました。

回復の局面では、買い手も戻ってきました。マイクロンの2000年8月期は、販売単価の上昇が+3%にとどまる一方で、販売したメガビットが+142%、売上高が+147%と伸びています（2001年の年次報告書）。

2023年はTrendForceが、7〜9月期に契約価格が底を打ち「買い手の勢いが再び高まった」と書きました（2023年12月4日、英文を当ブログが訳出）。供給が絞られ、そこへ需要が戻るのが、冬の明け方の形です。

この間に、DRAMを作る会社の数は大きく減りました。1995年は上位10社で約80%のシェア（二次資料）、2013年末には主要なメーカーが3社になるとの見方が示され（IHS、二次資料）、2025年7〜9月期はSKハイニックス33.2%、サムスン電子32.6%、マイクロン25.7%で、3社の合計は91.5%に達します（TrendForceの売上シェアを当ブログが合計）。

当ブログの見方では、ここに今後の回復の形を考える手がかりがあります。会社が3社に集まった今、撤退で供給が一気に抜ける形は起きにくくなりました。そのぶん回復の時計は、3社が減産や投資削減をいつ決めるかに強く左右されるはずです。大家業でいえば、売りに出て市場から消える物件が減り、残った大家が募集を止めるかどうかで相場が決まる状態です。

最近の2回は、減産の発表から約3四半期で価格が底を打った

四半期の統計がそろう最近の2回を、もう少し細かく見ます。

局面	下落の始まり	大手の減産・投資削減の発表	価格の底	下落の始まりから発表まで	発表から底まで
2018〜19年	2018年10〜12月期	2018年12月〜2019年1月に各社が2019年の設備投資を削減、2019年3月にマイクロンがDRAM・NANDを約5%減産（報道）	2019年10〜12月期	約1四半期	約3四半期
2021〜23年	2021年10〜12月期	2022年10月にキオクシアがウエハー投入を約30%削減、10月26日にSKハイニックスが2023年の投資を50%超削減、11月16日にマイクロンがウエハー投入を約20%削減	2023年7〜9月期	約4四半期	約3四半期

※四半期数は当ブログが数えたもの（マイクロンの減産を2019年1〜3月期、2022年10〜11月の発表を2022年10〜12月期として数えた）。

2回とも、大手の減産の発表から価格の底まで約3四半期でした（当ブログの計算）。違ったのは、下落が始まってから減産の発表までの時間です。2018〜19年は約1四半期、2021〜23年は約4四半期かかりました。

そして、減産が遅れた2021〜23年のほうが、下落も8四半期と長くなっています。回数は2回だけなので、因果を言い切ることはできません。それでも、減産の決断の早さと下落の長さが重なって見えることは、次の局面を読むうえで覚えておきたい点です（当ブログの見方）。

TrendForceは2023年5月25日に「主要3社がすべて減産を始めた」と書き、7月5日には2023年7〜9月期の下落幅が0〜5%に縮む見通しを「減産と季節的な需要」によるものとしました（英文を当ブログが訳出）。サムスン電子が減産を表明したのは2023年4月7日で、底の四半期の一つ前のことです。

底の前の決算は、どの会社も厳しいものでした。

局面	マイクロン営業利益率	SKハイニックス営業利益率	サムスン電子半導体部門の営業利益
2018〜19年の底	9.2%（2019年12月〜2020年2月）	3.4%（2019年10〜12月期）	3.05兆ウォン（2019年7〜9月期）
2021〜23年の底	−62.4%（2022年12月〜2023年2月）	−66.9%（2023年1〜3月期）	−4.58兆ウォン（2023年1〜3月期）

※マイクロンは米国会計基準、SKハイニックスは韓国の国際会計基準。サムスン電子は2019年が「半導体」、2023年が「DS（デバイス・ソリューション）」部門の値。

2018〜19年は、利益が細りながらも黒字のまま底を打ちました。2021〜23年は、マイクロンの粗利益率が−32.7%まで落ちる、売るほど赤字の局面でした。マイクロンの在庫日数は2022年9〜11月に238日まで膨らみ、2023年8月期には合計18.31億ドルの在庫の評価減を計上しています（在庫日数は当ブログの計算）。

各社の利益の底（2023年1〜3月期前後）は、価格の底（7〜9月期）より2四半期ほど早く来ています。大家業でいえば、空室がいちばん多く、修繕費もかさんだ月の帳簿が最悪で、その後に家賃の下落が止まる順番です。

用語メモ：減産＝工場に投入するウエハー（半導体を作るシリコンの円板）の枚数を減らすこと。在庫日数＝期末の在庫が、売上原価の何日分にあたるか（当ブログは期末の在庫÷（売上高−売上総利益）×91で計算）。在庫の評価減＝値下がりした在庫の帳簿の金額を引き下げる会計処理。

NANDの値崩れは5〜6四半期、減産と下げ止まりが重なった回もある

保存用のNAND（電源を切ってもデータが残るメモリー）も見ておきます。キオクシアの主力の製品です。TrendForceの記述から読むと、NANDの下落は2018年1〜3月期〜2019年4〜6月期の6四半期と、2022年7〜9月期〜2023年7〜9月期の5四半期でした。

前者では、256GbのTLC（1つの記憶素子に3ビットを記録する方式）のウエハー（チップを切り出す前の円板）の値段が、2017年11月から2019年3月までに70%超下がったとTrendForceは書いています。

2022〜23年は、キオクシアが2022年10月からウエハーの投入を約30%減らし、TrendForceは2023年10月17日に、サムスン電子がNANDの生産を50%減らしたと伝えました。NANDの価格は2023年10〜12月期に約10%の上昇に転じています（TrendForce）。

古い回では、下げ止まりの速さが目を引きます。2008年はNANDの契約価格が年末に底を打ち、16Gbの契約価格は2008年12月上旬から2009年3月上旬に+91%上がりました（DRAMeXchange）。2012年は、東芝が7月24日から四日市のNANDの生産を約30%減らし、7月後半から価格は横ばい〜小幅な上昇に変わりました。減産の発表と下げ止まりが、ほぼ同じ時期に重なった回です。

メモリー価格の回復の時期：3つのシナリオに下落5四半期・8四半期を当てる

ここから当ブログのシナリオです。次の暴落の時期を考える回では、今回の上昇が4四半期（S-A）、7〜8四半期（S-B）、10四半期以上（S-C）続く3つの道を置き、下落の始まりをそれぞれ2026年7〜9月期、2027年4〜6月期〜7〜9月期、2028年1〜3月期以降としています。そこに、最近の2回の下落の長さを当てはめます。

当ブログのシナリオ	下落の始まり	底（下落5四半期／8四半期）	その次の上昇（5／8）
S-A「短い上昇」（上昇4四半期）	2026年7〜9月期（3Q26）	2027年7〜9月期／2028年4〜6月期	2027年10〜12月期／2028年7〜9月期
S-B「過去平均」（7・8四半期）	2027年4〜6月期〜7〜9月期	2028年4〜6月期〜7〜9月期／2029年1〜3月期〜4〜6月期	2028年7〜9月期〜10〜12月期／2029年4〜6月期〜7〜9月期
S-C「長い上昇」（10四半期以上）	2028年1〜3月期以降	2029年1〜3月期以降／2029年10〜12月期以降	2029年4〜6月期以降／2030年1〜3月期以降

※当ブログの仮定による試算で、予想ではない。底＝下落の始まり＋（下落の四半期数−1）、その次の上昇＝底の次の四半期。下落5四半期は2018〜19年、8四半期は2021〜23年の長さ。上昇の起点は2025年7〜9月期（TrendForceの汎用DRAMの予測）。

計算の例を一つ。S-Aで下落が5四半期なら、2026年7〜9月期に4四半期を足した2027年7〜9月期が底で、その次の2027年10〜12月期が「その次の上昇」の始まりです。8四半期なら7四半期を足して2028年4〜6月期が底、7〜9月期から上昇と置きました。

3つのシナリオと2つの下落の長さを掛け合わせると、「その次の上昇」は2027年10〜12月期から2030年1〜3月期以降まで、2年以上の幅に広がります。この幅こそが、日付を一つに決めないほうがよい理由です。

下落の長さに5四半期と8四半期を使ったのは、四半期の契約価格で測れる大きな下落がこの2回だけだからです（2020年と2024〜25年の小さな下げは除く）。1996〜2009年の3回のように27〜45か月続けば、底はさらに後ろにずれます。逆に、減産が早く決まれば5四半期より短くなる可能性もあります。

深さについては、S-Aで2026年4〜6月期を横ばいと置くと、過去並みの−58%・−60%で、価格の指数は2025年4〜6月期を100として109.8・104.5まで戻る計算です（次の暴落の時期を考える回の当ブログの試算）。6割下がっても、上がる前の水準の少し上で止まる計算です。

シリコンサイクルの平均間隔4.5年（当ブログの計算）を当てはめると、半導体全体の次の減少は計算上2027〜2028年

「シリコンサイクル」は、総務省の『平成18年版情報通信白書』が「半導体業界では、約4年周期のシリコンサイクルの存在が知られている。」と書く、半導体の景気の波です。WSTS（世界半導体市場統計）の半導体全体の売上で、減少局面の最初の年を並べると次のようになります。

半導体全体が減少した局面	1996〜98年	2001年	2008〜09年	2012年	2015年	2019年	2023年
前の局面の最初の年からの間隔	—	5年	7年	4年	3年	4年	4年

※WSTSの暦年の実績（2001〜02年はWSTSの公表値からの逆算、1996〜98年はSIA（米国半導体工業会）の数字の報道による二次資料）。1996〜98年と2008〜09年は、減少の年の間の増加が1年以内なので一つの局面と数えた（当ブログの数え方）。

間隔の平均は4.5年です（(2023−1996)÷6、当ブログの計算）。1996年と1998年を別の局面と数えると平均は3.9年（減少した9つの年を一つずつ数えれば3.4年）になり、数え方で答えが変わることも書き添えておきます。直近の3回は2015年・2019年・2023年と4年おきで、2023年に4〜5年を足すと2027〜2028年になります（当ブログの計算で、予想ではありません）。

3つのシナリオの下落の期間を暦年に直すと、S-Aは2026〜2028年、S-Bは2027〜2029年、S-Cは2028〜2029年にまたがります。どのシナリオも、2027〜2028年のどこかに重なります（S-Cは2028年だけ）。

ただし、WSTSは半導体全体の数字で、メモリーは2025年の予測で約27%を占めるにすぎません。メモリーだけを見ると、減少はもっと頻繁です。2022年は全体が+3.3%だったのに、メモリーは−15.6%でした。

2003年以降の実績で見ると、メモリーの売上が減った年は、2007〜2009年の3年連続、2011〜2012年、2015〜2016年、2022〜2023年の各2年連続、そして2019年です（WSTS）。

メモリーの冬は、暦年でたいてい2年以上にまたがってきたことになり、5〜8四半期の下落と大きく食い違いません（当ブログの見方）。なお、2025年の数字はWSTSの2025年12月2日公表の予測で、実績ではありません。

用語メモ：WSTS＝世界の半導体メーカーが参加する世界半導体市場統計。毎年春に前年の実績を公表する。SIA＝米国半導体工業会。

シナリオを崩す条件：回復を早める材料と遅らせる材料

「その次の上昇」の時期は、下落の長さが5四半期より短くなるか、8四半期より長くなるかで動きます。2026年1月31日までに公表された材料を、向きごとに整理しました。

材料（2026年1月31日までの公表）	回復の時期への向き（当ブログの見方）
大手3社で91.5%のシェア（2025年7〜9月期、TrendForceの売上シェアの合計）	3社の減産の判断が早ければ、回復を早める
供給側のDRAMの在庫約3.3週（2025年9月末、報道）、「枯渇に近づく」（TrendForce、2026年1月5日）	下落が始まる時点のメーカー在庫が少なければ、回復を早める
新工場：P5 2028年から（2025年11月時点）、インディアナ 2028年下期（2024年4月時点）、ID2 2028年末・ニューヨーク 2030年以降（2025年12月時点、いずれも各社の計画）	下落の途中で稼働すれば、回復を遅らせる
顧客の在庫：Lenovoの在庫が通常より約50%多い（報道）、2025年のパソコンの前倒し（Gartner）、3社による注文の点検（報道）	積み上がった在庫の消化に時間がかかれば、回復を遅らせる
中国の増設：CXMT（長鑫存儲）の大型投資の再開、YMTC（長江存儲）の月6.5万枚の追加（報道）	大手3社の外の供給が増えれば、回復を遅らせる
AI投資：Metaの2026年の設備投資1,150〜1,350億ドル、Microsoftは2026年1〜3月期に前期比減の見込み	需要が続けば回復を早め、鈍れば遅らせる

※「枯渇に近づく」はTrendForceの英文を当ブログが訳出。3.3週は2018年の低い水準と同じとされる（報道による二次資料）。

回復を遅らせる材料で特に気になるのは、二つの組み合わせです。一つは下落の途中で稼働する大型の新工場。工場は着工すると止めにくく、相場が冷えた後に竣工が来ると、空室の冬が長引きます。もう一つは顧客の在庫で、2021〜23年は顧客の在庫が8〜13週に積み上がり、下落は8四半期に及びました（いずれも当ブログの見方）。

逆に、回復を早める材料は、3社への集約と、メーカー側の在庫の少なさです。最近の2回は、減産の発表から約3四半期で底を打ちました。下落が始まってすぐに3社が足並みをそろえれば、5四半期より短い冬もありえます。どちらに転ぶかは、下落が始まった後の会社の言葉で確かめるしかありません（当ブログの見方）。

投資の目線：株価の底は、価格の底より8〜11か月早かった

ここからは、回復のシナリオを株式投資の目線で読み直します。メモリー関連株（マイクロン、SKハイニックス、サムスン電子、キオクシアなど）は、利益がメモリーの値段の波でそのまま振れる株で、その株価は、価格の転換より先に動いてきました。

DRAMの価格の大きな底は、2019年10〜12月期と2023年7〜9月期です。これに対して、マイクロンとSKハイニックスの株価の安値（月末の終値）は2018年12月と2022年12月、サムスン電子は2018年12月と2022年9月でした。価格の底の四半期の真ん中の月と比べると、株価は8〜11か月早く底をつけています（二次資料の株価による当ブログの集計）。

2022年12月の安値は、マイクロンの営業利益率が−62.4%まで落ちた四半期（2022年12月〜2023年2月）の最中で、SKハイニックスの最悪の四半期（2023年1〜3月期の−66.9%）よりも前でした。2018年12月の安値は、価格の底より約1年早い時期です。過去の形では、利益の底を待っていると、株価はすでに底を離れていたことになります。

天井から底までの株価の下げは、2021年の天井から2022年の底までで、マイクロン−46.3%、SKハイニックス−47.0%、サムスン電子−35.6%。その後の底から次の天井（2024年）までは、マイクロン+163.2%、SKハイニックス+215.3%、サムスン電子+58.0%でした。下げも戻りも大きく、会社ごとの差も大きい株です。

小さな底では、先行はもっと短めでした。2016年の底（2016年4〜6月期）では株価の安値が2〜9か月早く、2025年の一服（2025年4〜6月期）では1〜6か月早かった計算です。先行の長さは、下落の深さや長さで変わってきたと読めます（当ブログの見方）。

赤字の四半期には、利益で株価を測る物差しが効きにくくなります。赤字やわずかな黒字では、PER（株価が1株利益の何年分か）が意味を持たなくなるからです。底の局面で何を確かめるかを、2026年1月時点の数字を出発点に整理します。

確かめる点	2026年1月時点の数字	当ブログの見方
減産・投資削減の言葉	まだ増産・増投資の段階（マイクロンの2026年9月期の設備投資約200億ドル、SKハイニックス「相当な増加」）	下落局面で減産の発表が出れば、回復の時計の起点になる
メーカーの在庫	マイクロンの在庫日数125日（2025年9〜11月、会社公表は126日）、2022年9〜11月は238日（いずれも当ブログの計算）	在庫日数が再び増え始めるか
顧客の在庫	Lenovoの在庫が通常より約50%多い（報道）	注文の点検で、先回りの買いが減るか
利益率	マイクロン45.0%（2025年9〜11月）、SKハイニックス58.4%（2025年10〜12月期）	利益率の頭打ちが、価格の転換より先に出るか
株価と価格のずれ	大きな底で8〜11か月の先行（2018年12月・2022年12月の安値）	価格の底を確かめてからでは、株価はすでに動いていた

※SKハイニックスの「相当な増加」は2026年1月29日の決算説明会の要約文（報道）を当ブログが訳したもの。

もう一つ、事業をしている人に関わる点があります。値崩れの局面では、在庫を抱える会社に評価損の問題が出ます。マイクロンも2023年8月期に在庫の評価減を計上しました。日本の会社が値下がりした在庫を税務でどう扱うかは、メモリー価格の波と税金を取り上げる回で整理します。

パソコンやサーバーを買う会社にとっては、いちばん早いS-Aでも、値下がりが始まるのは2026年7〜9月期からと置いた計算です。買う時期は業務の必要で決まるもので、価格のシナリオだけで決めるものではありません。それでも、買い替えの計画を立てるときに、値段の波がどの局面にあるかを知っておく意味はあると思います（当ブログの見方）。

株価の先行は、過去の形にすぎません。2021年の天井では、マイクロンの株価が価格の天井より4か月遅れて高値をつけた例外もありました。過去の平均の先行月数を、次の局面にそのまま当てはめることはできません（当ブログの見方）。株価と価格の転換点は、メモリー株を取り上げる回で詳しく比べます。

メモリー価格の回復の時計は、減産のニュースから動き出す

この回を振り返ります。過去7回の値崩れは15〜45か月続き、下げ幅は物差しごとに−58.0〜−96.5%。冬が明けるきっかけは、撤退・破綻と、減産・投資削減でした。最近の2回は、大手の減産の発表から約3四半期で価格が底を打っています。

当ブログの3つのシナリオに下落5・8四半期を当てると、その次の上昇は2027年10〜12月期から2030年1〜3月期以降まで広がりました（いずれも当ブログのシナリオと試算）。

2026年に入って見ていきたいのは、まず価格が下がり始めたかどうかを示すTrendForceの契約価格の予測です。そのうえで、下落が始まったなら、3社が減産や設備投資の削減をいつ口にするか、在庫日数、顧客の在庫、新工場の日程が後ろにずれるかどうか。回復の時計の起点は、値下がりそのものより減産の発表だ、というのが過去から持ち帰れる目安です。

大家業を長く続けていると、空室の冬を越えられるかどうかは、冬の長さを当てることより、冬が長くても返済と修繕を続けられる備えで決まると感じます。メモリーの波も同じで、日付ではなく、時計が動き出す合図を知っておくことが大切だと思います。次の暴落の時期を考える回、過去の暴落を年表で読む回、天井のサインを点検する回もあわせてどうぞ。

※本記事は公表資料をもとにした情報提供を目的としたもので、特定の銘柄や商品の売買を勧めるものではありません。メモリー価格の時期やシナリオは、過去のデータに当ブログが置いた前提を当てはめた試算で、将来の価格・業績・株価を予想・保証するものではありません。

※数値は各社の決算資料・米国証券取引委員会（SEC）への提出書類・WSTS（世界半導体市場統計）・調査会社の公表資料などをもとに当ブログが集計・計算したもので、四捨五入の関係で合計が合わない場合があります。数値は2026年1月31日までに公表されたもので、時点は本文・表に記載しています。税制は2026年1月31日時点の法令にもとづき、令和8年度税制改正大綱の内容は今後の法改正で決まります。

出典・参考

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Dynamic Random Access Memory Semiconductors of 256 Kilobits and Above from Japan（USITC Pub. 1803、米国際貿易委員会、1986年1月）https://usitc.gov/publications/701_731/pub1803.pdf
DRAMs of One Megabit and Above from Taiwan（USITC Pub. 3149、米国際貿易委員会、1998年12月）https://usitc.gov/publications/701_731/pub3149.pdf
Measurement of DRAM Prices: Technology and Market Structure（Kenneth Flamm、NBER／University of Chicago Press、1993年）https://www.nber.org/chapters/c7802.pdf
Proclamation 5631 – Increase in the Rates of Duty for Certain Articles From Japan（Reagan Library、1987年4月17日）https://www.reaganlibrary.gov/research/speeches/041787b
Statement on the Japan-United States Semiconductor Trade Agreement（Reagan Library、1987年3月27日）https://www.reaganlibrary.gov/research/speeches/032787e
Form 10-K（fiscal year ended August 29, 1996）（Micron Technology、1996年）https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/0000723125/000095010996006513/0000950109-96-006513.txt
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DRAM and NAND Flash Prices Expected to Fall Further in 2Q23 Due to Weak Server Shipments and High Inventory Levels, Says TrendForce（TrendForce、2023年5月9日）https://www.trendforce.com/presscenter/news/20230509-11667.html
DRAM Industry Q1 Revenues Decline 21.2% QoQ, Marking Third Consecutive Quarter of Downturn, Says TrendForce（TrendForce、2023年5月25日）https://www.trendforce.com/presscenter/news/20230525-11688.html
DRAM ASP Decline Narrows to 0~5% for 3Q23 Owing to Production Cuts and Seasonal Demand, Says TrendForce（TrendForce、2023年7月5日）https://trendforce.com/presscenter/news/20230705-11743.html
Contract Prices Bottom Out in Q3, Reigniting Buyer Momentum and Boosting DRAM Revenue by Nearly 20%, Says TrendForce（TrendForce、2023年12月4日）https://www.trendforce.com/presscenter/news/20231204-11942.html
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