メモリー価格の暴落を年表で読む：1985年の−93%から、2001年、2008年、エルピーダ破綻の2012年まで【全9回・第2回】

東雲結子：先生、実家の押し入れから、父が取っておいた1990年代のパソコン雑誌が出てきました。メモリー増設の広告の値段を見て、思わず正座してしまいました。

税理士石井：ははは、雑誌に正座させられるとは。広告の値段は容量も店もまちまちですが、メモリーの1ビット当たりの値段は、長い目で見るとずっと下がってきました。米国のマイクロン・テクノロジーは1994年の年次報告書で、1メガビット当たりの価格は長期のトレンドで年約30%下がってきたと書いています。

東雲結子：毎年3割引き！じゃあ父は、1年待ってから買えばよかったんですね。

税理士石井：うーん、それだとお父さんのパソコンは、いまもメモリー増設の順番待ちです。しかも下がり方はなだらかな坂ではなく、ときどき崖のように落ちました。1985年には、256KのDRAM（計算用のメモリー）の契約価格の指数が、1年余りで100から7まで下がっています。

東雲結子：100円のものが7円に……。値札を書き直す人の手が追いつきません。

税理士石井：ええ。その崖のたびに、会社が撤退し、合併し、破綻しました。2012年には日本のエルピーダメモリが会社更生法を申請しています。

東雲結子：では暴落の深さを年表に並べて、いちばん深かった回のランキングを作りましょう！

税理士石井：おっと（汗）、そこが落とし穴です。1985年の−93%は契約価格の指数、1996年の−78%はチップの単価、2010〜11年の−79.9%はモジュールの価格。物差しが違うので、同じ土俵では順位をつけられないんです。

東雲結子：体重計と身長計の目盛りで、背比べをしていたようなものですね……。

税理士石井：まさに。大家業でいえば、募集家賃と成約家賃と利回りを混ぜて相場を語るようなものです。この回は、一つひとつの暴落に物差しを添えて、山と底、期間、そのあと何が起きたかを年表で読んでいきます。

連載の第2回は、メモリー価格の暴落の歴史です。1985年の日本製DRAMの値崩れから、1996年、2001年、2007〜09年、エルピーダメモリが破綻した2012年まで、DRAMの暴落を5回、NAND（電源を切っても消えない保存用のメモリー）の暴落を2回たどります。

一つひとつの暴落について、価格の山と底、下落率、期間、資料が説明している原因、そしてそのあとに起きた減産・撤退・破綻・再編を年表にします。メモリー価格の暴落の深さは、局面ごとに使える資料が違います。契約価格の指数、チップの単価、モジュールの価格、マイクロン・テクノロジー（以下マイクロン）の平均販売価格。物差しが違う数字は同じ系列として比べず、必ず基準を書き添えます。

波の代わりの物差しとして、1990年度から36年分の損益を公表しているマイクロンの決算も使います。後半では、暴落の歴史を株式投資の目線でも読みます。

この記事の要点	根拠となる数字
DRAMの5回の暴落は、主な物差しで見ると7〜9割台の下落。ただし同じ系列ではない	1985年 256K −93%（契約価格指数）、1996年 4M −78%（チップ単価）、2007〜09年 −81.9%（マイクロンのDRAM平均販売価格）、2010〜11年 −79.9%（DDR3 2GBモジュール）
下落の期間は、約9か月の急落から45か月の長い下り坂まで幅がある	1996年の急落約9か月、1995年12月〜1999年9月の45か月、2007〜09年 27か月、2010〜11年 20か月
暴落のたびにメーカーが減り、DRAMはいま3社で9割超	1985年米国5社が撤退、2009年キマンダ破産申請、2012年エルピーダ会社更生法申請、2025年7〜9月期上位3社91.5%
投資の目線：マイクロンの営業利益率は最高49.3%から最低−39.6%、36年のうち10年が営業赤字	2018年8月期 49.3%、2002年8月期 −39.6%、2001〜03年度と2007〜09年度は3年続けて純損失

メモリーの値段は長い目で見て下がり続け、暴落はその坂の途中の崖

メモリーは、値下がりが当たり前の商品です。マイクロンは1994年の年次報告書で、1メガビット当たりのDRAMの価格は「長期のトレンドで年約30%下落してきた」と書いています（英文を当ブログが訳出）。1996年の年次報告書でも、平均販売価格の下落は、業界が1メガビット当たりのコストを下げる力に見合ってきた、と説明しています（同）。

マイクロンが年次報告書で開示した平均販売価格の前年度比を、1996年8月期から2019年8月期までつなぐと、年率で約30.1%の下落になります（当ブログの計算）。1996〜2005年度はメモリー全体の1メガビット当たり、2006年度以降はDRAMの値で、製品の構成が混ざった近似ですが、1994年の「年約30%」とほぼ重なります。

その24年度のうち、値段が上がった年度はわずか6つでした。2000年8月期の+3%、2004年9月期の+16%、2010年9月期の+28%、2014年8月期の+6%、2017年8月期の+19%、2018年8月期の+37%です。残りの18年度は、すべて前年より下がっています。

つまり暴落とは、ふだんの下り坂が、ある時期だけ崖になることです。マイクロンは2009年の年次報告書で、2007〜09年度の下落が「長期の歴史的な価格のトレンドを大きく上回った」と書いています（英文を当ブログが訳出）。

大家業でいえば、建物が古くなって家賃が少しずつ下がるのはふつうのことです。怖いのは、同じ街に新築が一気に建って、相場そのものが崩れる年。メモリーの暴落は、その後者に近いと私は見ています（当ブログの見方）。

用語メモ：DRAM＝パソコンやサーバーが計算中のデータを一時的に置くメモリー。ASP（平均販売価格）＝売上高を販売量で割った平均の単価。256K・4M＝チップ1個の容量で、256キロビット、4メガビットのこと。メガビット・ギガビットも容量の単位。契約価格＝メーカーと大口の買い手が決める取引価格。スポット価格＝その都度の取引の市場価格。モジュール＝複数のチップを基板に載せた、パソコンに差し込む形の製品。

7つの暴落を一枚の年表にすると、物差しも期間の窓もばらばら

1985年から2012年までのDRAM5回、NAND2回の暴落を並べます。下落率の欄の物差しに注意してください。

局面	価格の山	底	下落率（物差し）	期間	回復の始まり	その後に起きたこと
1985〜86年 DRAM	1984年9月	1985年11〜12月	64K −79%／256K −93%（契約価格指数）	15か月（64K）／13〜14か月（256K）	1987年から（二次資料）	米国5社がDRAMから撤退（1985年）、日米半導体協定（1986年9月2日）
1996〜99年 DRAM	1995年12月初め	単一の底なし（毎年度下落）	4M −78%（チップ単価）／1メガビット当たり累計−96.5%（マイクロンASP、1996年8月期〜1999年9月期）	急落約9か月／局面 45か月	2000年8月期 ASP+3%	マイクロンがTIのメモリー事業を買収（1998年9月30日）
2001〜03年 DRAM	2000年	2003年8月期	1メガビット当たり累計−84.4%（マイクロンASP、2001年8月期〜2003年8月期）	36か月（決算期ベース）	2004年9月期 ASP+16%	東芝・NECが汎用DRAMから撤退（2001年）
2007〜09年 DRAM	2006年12月	2009年1〜3月	DRAM ASP累計−81.9%（マイクロン、2007年8月期〜2009年9月期）／DDR2 1Gb −50.7%（2008年5→10月、スポット価格）	27か月	2009年4月スポット+15%超	業界の減産（2008年10〜11月）、キマンダ破産申請（2009年1月23日）
2010〜12年 DRAM	2010年4月	2011年12月〜2012年1月	−79.9%（DDR3 2GBモジュールの契約価格）／DRAM ASP累計−66.5%（マイクロン、2011年9月期〜2012年8月期）	20か月	2012年上期に一時反発	エルピーダ会社更生法申請（2012年2月27日）、マイクロンが買収（2013年7月31日）
NAND 2007〜08年	不明	2008年末	NAND ASP累計−93.6%（マイクロン、2007年8月期〜2009年9月期）	—（山が不明）	16Gb契約価格+91%（2008年12月→2009年3月）	IM Flashがマイクロンからの供給契約を終了
NAND 2012年	明確な山なし	2012年6〜7月	Trade NAND ASP −55%（マイクロン、2012年8月期）	約6か月	2012年7月後半から横ばい	東芝が四日市のNANDを約30%減産（2012年7月24日）

※当ブログの集計。下落率は局面ごとに物差しが違うため、行どうしを同じ系列として比べない。累計は、マイクロンが開示した年度ごとの前年度比を当ブログがつないだ計算。期間と下落率は同じ窓とは限らない（1996〜99年の45か月は1995年12月〜1999年9月、2007〜09年の27か月は2006年12月〜2009年3月で、ASPは決算期の窓）。マイクロンの決算期は8月31日に最も近い木曜日に終わるため、8月期と9月期が混在する。

表を眺めると、物差しは違っても、7〜9割台の下落が並びます。一方で期間は、約9か月で崖を落ちた1996年から、ほぼ4年下り続けた1996〜99年の局面全体まで、まるで揃っていません。深さより、長さのほうが読みにくいというのが、私の最初の感想でした（当ブログの見方）。

1985〜86年：256Kの契約価格指数は100から7へ、米国勢の撤退と日米半導体協定

最初の大きな崖は1985年です。米国際貿易委員会（USITC）の報告書によると、日本からの輸入品の64K DRAMの契約価格指数は、1984年9月の100から1985年12月には21へ、15か月で−79%。256K以上のDRAMでは、OEM（パソコンなどの組立メーカー）向けの契約価格指数が1984年9〜10月の100から1985年11月には7まで、−93%になりました。

原因について、USITCの64Kの報告書は、1985年の米国の見かけの消費量（数量）が期待どおりに増えず、前年より14%減ったと書いています。報告書は「日本のDRAM生産能力が劇的に増えた」とも書き、委員会の多数意見は、日本製の攻撃的な値付けが「価格の下落に大きく寄与した」と判断しました（英文を当ブログが訳出）。一方、委員の一人は、コンピューター製品の需要の落ち込みを指摘しています。

結果は厳しいものでした。USITCによると、1985年に米国の5社がDRAMの生産から完全に撤退しています。Mostekは1985年10月に親会社によって閉鎖され、インテルも1985年に256Kの汎用DRAMから撤退しました。

そして政治の話になります。日米半導体協定は1986年9月2日に調印され、協定には世界の市場でのダンピングをやめることや、外国製半導体の日本市場でのシェアを5年で20%に近づける目標が含まれていました（研究者の論文による、二次資料）。

それでも米国は1987年3月27日、第三国市場でのダンピングと、日本市場への参入が進まないことを理由に、最大3億ドル分の日本からの輸入品に関税を課すと表明し、1987年4月17日から発動しました。

値段の下落は、1987年に止まります。経済学者ケネス・フラムの論文は、「20年続いたメモリー価格の下降の連鎖は、1987年に突然止まった」と書き、256Kのスポット価格は1987年初めから1988年初めに4倍、米国の契約価格は60%上がったとしています（英文を当ブログが訳出、二次資料）。同じ論文は、通産省の指導が輸出の最低価格の目安として「かなり効果的」だったとも書いています。

この局面は、マイクロンの損益の系列（1990年度から）より前の出来事です。崖の終わりが、需要の回復だけでなく、撤退と通商政策という供給側の出来事と重なっていたことは覚えておきたいところです（当ブログの見方）。

1996〜99年：4メガビットは約9か月で−78%、1メガビット単価は4年度で−96.5%

二つ目の崖は1995年の暮れから始まりました。マイクロンの1996年の年次報告書によると、1995年12月初めから1996年8月末までの約9か月で、同社の4メガビットDRAMの平均販売価格は−78%、業界の16メガビットDRAMは−75%下がっています。

この局面には、はっきりした一つの底がありません。マイクロンの1メガビット当たりの平均販売価格は、1996年8月期に−45%、1997年8月期に−75%、1998年9月期に−60%、1999年9月期に−37%と、4年度続けて下がりました。つなぐと累計で96.5%の下落です（当ブログの計算）。

市場の規模でも、SIA（米国半導体工業会）の数字を報じた業界紙によると、DRAM市場は1995年の408億ドルから1996年の251億ドルへ縮みました（二次資料、−38.5%は当ブログの計算）。メモリー全体では1996年が−32.6%で、1997年も−15.5%の見込みでした（1997年10月時点のSIAの数字）。

原因について、マイクロンは4メガビットの下落を「業界の供給が需要を上回った」ためと説明しています（英文を当ブログが訳出）。USITCも1998年の報告書で、世界のDRAMの生産能力の伸びが需要の伸びを上回ったことを挙げ、「世界的な供給過剰」と書きました（同）。

マイクロンの純利益は、1995年8月期の8.441億ドルから、1998年9月期には2.471億ドルの赤字に落ちました（1995年8月期はPC子会社を含む連結、1998年9月期はPC事業を除いて組み替えた後の値）。1998年の年次報告書は、「半導体産業全般、とりわけDRAM市場は、深刻な不況を経験している」と書き、「競合の一部は合併の計画を発表した」とも記しています（英文を当ブログが訳出）。

再編も進みました。マイクロンは1998年9月30日、TI（テキサス・インスツルメンツ）のメモリー事業の買収を完了しています。日本では1999年に、NECと日立のDRAM事業を一つにした会社（のちのエルピーダメモリ）が生まれました。

回復は2000年8月期です。平均販売価格は+3%にとどまりましたが、販売したメガビット数が+142%、売上高が+147%と大きく伸び、純利益は15.04億ドルの山をつけました。値段より量で戻った回でした。

2001〜03年：ITバブルの崩壊後、販売価格が製造原価を割り込んだ

三つ目の崖は、ITバブルの崩壊とともに来ました。WSTS（世界半導体市場統計）によると、2001年の世界の半導体市場は前年より32%減っています。調査会社ガートナーは2001年6月、DRAMの価格がその年に入ってから約80%下がり、128メガビットのスポット価格が初めて2ドルを割ったと伝えました（業界紙による、二次資料）。

マイクロンの1メガビット当たりの平均販売価格は、2001年8月期に−60%、2002年8月期に−53%、2003年8月期に−17%。つなぐと累計で84.4%の下落です（当ブログの計算）。2001年6〜8月期だけを前年の同じ時期と比べると−85%でした。

2001年10月の年次報告書で、マイクロンは「当社のメモリー製品の平均販売価格は、現在、製造原価を下回っている」と書いています（英文を当ブログが訳出）。2002年8月期と2003年8月期は、売上総利益がマイナス、つまり売上高より売上原価のほうが大きい年でした。純損失は3年続き、6.25億ドル、9.07億ドル、12.73億ドルと膨らんでいます。

原因について、マイクロンは「メモリー製品への業界の需要の弱さと、メガビットの生産の増加」を挙げました（英文を当ブログが訳出）。ガートナーは「需要の突然の落ち込みと在庫の増加」を挙げ、1985年と同じ原因だと述べています（業界紙による、二次資料）。

日本では2001年に、東芝とNECが汎用DRAMから撤退しました（経済産業省の資料の年表による）。回復は2004年9月期で、1メガビット当たりの平均販売価格が+16%と、2000年8月期以来の上昇になりました。

大家業でいえば、家賃収入より管理費・修繕費・ローンの利息のほうが大きい年が、3年続いたようなものです。持ちこたえた会社が次の波で生き残る。その厳しさが、この表の数字からは伝わってきます。

2007〜09年：DDR2の値崩れに金融危機が重なり、キマンダが破産を申し立てた

四つ目の崖は、DDR2というDRAMの世代で起きました。価格調査のDRAMeXchange（台湾の調査会社TrendForceの価格情報）によると、同社の価格指数は2006年12月19日に4,655をつけ、DDR2の契約価格は2007年1月後半に初めて引き下げられました。2007年1〜3月期のDDR2の平均価格は、前の四半期より20%下がっています。

途中で何度か戻りながら、下落は2008年に深まりました。DDR2 1Gb（667MHz）のスポット価格は、2008年5月6日の2.29ドルから10月17日の1.13ドルへ、半年足らずで−50.7%（当ブログの計算）。12月17日には0.94ドルとなり、DRAMeXchangeはメーカーの平均の総コスト2.5ドルを大きく下回り、現金で出ていくコストも割り込んだと書いています。

DRAMeXchange・TrendForceは原因として、景気の弱さ、のちにマイクロンの傘下に入るRexchipの増産、2008年7月の中国での密輸の調査を挙げ、2007年にも各社が「生産能力の増強を進めていた」と書いています（英文を当ブログが訳出）。値崩れの最中にも、能力は増えていたわけです。

2008年9月以降、PSC、エルピーダ、ハイニックス、ProMOS、Inoteraが相次いで減産を発表し、DRAMeXchangeは11月に業界の生産が13%減ったと書いています。南亜科技（ナンヤ）も、第3工場（第1期）の生産を翌年1〜3月期まで3万枚から1.5万枚に半減させるとしました。2009年1〜3月期には、DDR2 1Gbの平均価格は0.88ドルまで戻しましたが、なお「材料費と現金コストのあいだ」でした。

2009年1月23日（現地時間）、ドイツのキマンダ（Qimonda）が支払不能の手続きを申し立てました。PC Watchによると、会社はDRAM価格の急落と、資金調達の交渉の不調を理由に挙げています（二次資料）。

マイクロンのDRAMの平均販売価格は、2007年8月期−23%、2008年8月期−51%、2009年9月期−52%で、累計−81.9%（当ブログの計算）。純損失は3.31億ドル、16.55億ドル、18.82億ドルと3年続き、在庫の評価損は2009年9月期だけで6.03億ドルでした。

回復の最初の合図は、2009年4月中旬のスポット価格の15%超の上昇（4月13日の平均0.95ドルから16日の1.13ドル）です。DDR3の契約価格は2009年10〜12月期に+40%、2010年1〜3月期に+16%上がり、マイクロンのDRAMの平均販売価格は2010年9月期に+28%、純利益は18.50億ドルの山をつけました。

2010〜12年：DDR3 2GBは46ドルから9.25ドルへ、エルピーダメモリは会社更生法を申請

五つ目の崖は、その山の直後に始まりました。DRAMeXchangeによると、DDR3 2GBモジュールの契約価格は2010年4月前半に46ドルをつけたあと、10月後半には平均27ドルまで下がり、同社は「1年以内で過去最大の下落」と書いています（英文を当ブログが訳出）。

2011年12月〜2012年1月には、2GBが9.25ドル、4GBが16.5ドル、2Gbのチップが0.88ドルと、DRAMeXchangeが「歴史的な安値」と呼ぶ水準に落ちました。46ドルから9.25ドルへ、約20か月で79.9%の下落です（当ブログの計算）。

DRAMeXchangeは、パソコンメーカーの在庫調整（DRAMの在庫は4〜5週）と、2011年後半にフル稼働を計画していた供給を原因に挙げています。2011年後半から始まった生産能力の削減が効くのは2012年前半とされ、2012年1月にはエルピーダの救済のうわさが流れていました。

2012年2月27日、エルピーダメモリは東京地裁に会社更生法の適用を申請しました。東京商工リサーチによると、負債総額は4,480.33億円で、当時の記事は「製造業としては過去最大」と書いています（二次資料）。マイクロンは2013年7月31日に買収を完了し、エルピーダは同社の日本法人（マイクロンメモリジャパン）になっています。

マイクロンのDRAMの平均販売価格は、2011年9月期−39%、2012年8月期−45%で累計−66.5%（当ブログの計算）。2012年8月期の純損失は10.32億ドルでした。価格は2012年上期に一時戻りましたが、7月前半には4GBが20.25ドル（−4.71%）と、その年最初の契約価格の引き下げが来ています。

回復は遅れました。マイクロンのDRAMの平均販売価格は2013年8月期も−11%で、上昇に転じたのは2014年8月期の+6%です。その年度の純利益は30.45億ドルと、それまでで最大の山になりました。エルピーダを取り込んだあとの売上高は163.58億ドルで、前年度の約1.8倍です。

用語メモ：DDR2・DDR3＝パソコンに使うDRAMの世代の名前で、数字が大きいほど新しい。2GB・4GB＝モジュール1枚の容量（ギガバイト）。会社更生法＝経営が行き詰まった株式会社が、裁判所の監督のもとで事業を続けながら再建を目指す手続き。

NANDも崩れた：2007〜09年は累計−93.6%、2012年は東芝が四日市で約30%の減産

同じ時期に、NANDも大きく崩れています。マイクロンのNANDの平均販売価格は、2007年8月期−56%、2008年8月期−67%、2009年9月期−56%で、累計で93.6%の下落でした（当ブログの計算）。DRAMの−81.9%より深い下落です。

DRAMeXchangeによると、NANDの契約価格は2008年末に底をつけました。インテルとの合弁IM Flashが、マイクロンのボイシ工場からNANDの供給を受ける契約を打ち切り、マイクロンのNANDの生産は200mmウエハー換算で月約3.5万枚減りました。IM Flashのシンガポール工場の立ち上げも止めています。2009年3月には、NANDのメーカーが8インチの生産を止め、12インチの稼働率も下げました。

戻りは急でした。16GbのNANDの契約価格は、2008年12月前半から2009年3月前半に+91%上がっています（DRAMeXchange）。

2012年のNANDは、はっきりした山がないまま下がりました。東芝は2012年7月24日、四日市工場のNANDの生産を約30%減らすと発表し、「年初から価格の下落が続いている」と書いています（英文を当ブログが訳出）。マイクロンのTrade NANDの平均販売価格は2012年8月期に−55%でした。

TrendForceは東芝の減産について、「第3四半期の供給過剰の改善につながる」と評価しました（同）。NANDの価格は2012年7月後半から横ばいに転じます。ただしマイクロンのTrade NANDの平均販売価格は、2013年8月期−18%、2014年8月期−23%と下がり続け、売上は出荷量の伸びで支えられました。NANDは、値段が戻らなくても量で稼ぐ商品だということが、この数字からも見えます（当ブログの見方）。

用語メモ：NAND（NANDフラッシュ）＝電源を切ってもデータが残るメモリーで、SSDやスマホの保存に使う。Trade NAND＝マイクロンの開示区分で、インテル向けの供給を除いたNAND。ウエハー＝半導体チップを作る円盤状のシリコンの板。

マイクロンの36年の損益は、2012年までの暴落のたびに営業赤字へ落ちた

価格の物差しが局面ごとに変わる中で、一本の長い物差しになるのが、マイクロンの年度の損益です。

図は、マイクロンの1990〜2025年度の営業利益率（営業利益÷売上高）の棒グラフです。濃い青が営業黒字、薄い青は1990〜96年度（PC子会社を含む）、赤が営業赤字で、灰色の網かけは当ブログが区切った価格の暴落・下落の局面（1996〜99年、2001〜03年、2007〜09年、2010〜12年、2016年、2019年、2023年）です。

最高は2018年8月期の49.3%、最低は2002年8月期の−39.6%。36年度のうち10年度が営業赤字でした（1998・1999・2001・2002・2003・2007・2008・2009・2012・2023年度）。1996〜2012年と2023年の網かけには、どれも赤い棒が入っています。一方、2016年と2019年の下落では、営業利益率は1.4%（2016年9月期）、14.0%（2020年9月期）と黒字を保ちました。

決算期	売上高（百万ドル）	粗利率	営業利益率	純利益（百万ドル）	山・谷
1995年8月期	2,953	55.0%	44.3%	844.1	山
1998年9月期	1,565	6.1%	−26.4%	−247.1	谷
2000年8月期	6,362	51.1%	37.6%	1,504	山
2003年8月期	3,091	−0.7%	−38.4%	−1,273	谷
2006年8月期	5,272	22.8%	6.6%	408.0	山
2009年9月期	4,803	−9.2%	−34.9%	−1,882	谷
2010年9月期	8,482	32.0%	18.7%	1,850	山
2012年8月期	8,234	11.8%	−7.4%	−1,032	谷
2014年8月期	16,358	33.2%	18.9%	3,045	山

※米国会計基準。マイクロンの年次報告書（10-K）とSECのXBRLデータ。粗利率・営業利益率は当ブログの計算。1995年8月期はPC子会社を含む連結、1998年9月期はPC事業を除いて組み替えた後の値。山・谷は純利益が前後の年度より大きい・小さい年度（当ブログの判定）。

山から山は5・6・4・4・4・4年で平均4.5年、谷から谷は平均約4.2年でした（2016・2020・2023年度を含む当ブログの判定。2020年9月期は黒字のままの谷）。売上総利益がマイナスになった年度も、2002・2003・2008・2009・2023年度の5つあります。

注意点が一つあります。1990〜96年度はPC子会社を含む連結の数字で、PC事業を除いて組み替えた1997年度以降とは続きません。図で薄い青にしているのはそのためです。

大家業でいえば、36年のうち10年は、家賃収入で管理費や修繕費をまかなえなかった物件です。それでも残った会社が、次の波で最高益を出している。メモリーの会社を見るときは、最高益の年と赤字の年をセットで思い浮かべるのが自然だと私は思います（当ブログの見方）。

DRAMメーカーは暴落のたびに減り、いまは3社で9割超

暴落は、業界の顔ぶれも変えてきました。

時期	できごと	資料
1985年	米国の5社がDRAMの生産から撤退（Mostekの閉鎖、インテルの256K汎用DRAMからの撤退を含む）	USITC（一次）
1995年	上位10社でシェア約80%	McKinsey（二次）
1998年9月30日	マイクロンがTIのメモリー事業の買収を完了	マイクロンの年次報告書（一次）
1999年	NECと日立のDRAM事業からエルピーダメモリ（当初はNEC日立メモリ）が誕生	経済産業省の資料の年表（一次）
2001年	東芝・NECなどがDRAM事業から撤退	同
2009年1月23日	キマンダが支払不能の手続きを申し立て	PC Watch（二次）
2010年5月19日	欧州委員会が、1998〜2002年のDRAMの価格カルテルでメーカー10社に決定	欧州委員会（一次）
2012年2月27日	エルピーダメモリが会社更生法の適用を申請	東京商工リサーチ（二次）
2013年7月31日	マイクロンがエルピーダの買収を完了	マイクロン（一次）
2013年末	DRAMメーカーはサムスン電子・SKハイニックス・マイクロンの3社に（調査会社IHSの見通し）	eeNews Europe（二次）
2025年7〜9月期	DRAMの売上シェア SKハイニックス33.2%＋サムスン電子32.6%＋マイクロン25.7%＝91.5%	TrendForce（合計は当ブログの計算）

1990年代のDRAMメーカーの数をはっきり数えた一次資料は見つかりませんでしたが、1998〜2002年のカルテルで欧州委員会の決定の対象になったのは10社（マイクロンは制裁金を免除）でした。それが2013年末には3社です。2013〜14年には上位3社で90%を超えたとされます（McKinsey、二次資料）。

2025年7〜9月期のTrendForceの売上シェアでは、3社の合計は91.5%。調査会社Counterpointは、中国のCXMT（長鑫存儲）のシェアを5%としています（二次資料）。

数が減ったことの意味は、資料が直接は語っていないので、ここからは当ブログの見方です。昔の暴落の終わりには、撤退、破綻、合併という形で供給が退場する出来事がありました。3社に集まったいま、供給を減らすかどうかは少ない会社の判断にかかり、退場という出口は昔より狭くなっていると思います。

投資の目線：暴落の歴史が教えるのは、「最高益の次に何が来たか」

ここからは、暴落の歴史を、メモリー関連の株を持つ人や見ている人の目線に置き換えます。売買を勧めるものではなく、株の性格と確かめる点の整理です。

まず、利益の性格です。マイクロンの年度の営業利益率は、最高の49.3%（2018年8月期）から最低の−39.6%（2002年8月期）まで振れ、36年度のうち10年度が営業赤字でした。2001〜03年度と2007〜09年度は、3年続けて純損失です。暴落は1年で終わるとは限りません。

次に、最高益の位置です。マイクロンの純利益の山（1995・2000・2006・2010年度）の翌年度には、どれも平均販売価格が大きく下がっています（1996年8月期−45%、2001年8月期−60%、2007年8月期−23%、2011年9月期−39%）。2014年度と2018年度の山のあとも、2015年9月期−11%、2019年8月期−30%でした。

利益が最高の年は、輪でいえば値上がりの終わりに近い時期だったことが多い、と私は見ています（当ブログの見方）。最近の例では、マイクロンは2018年8月期に当時の過去最高の純利益をあげましたが、株価（月末終値）はその前の2018年5月に57.59ドルの天井をつけ、12月には31.73ドルまで44.9%下がっています。株価が利益より先に動いた例は、メモリー株を取り上げる回で詳しく確かめます。

三つ目は、暴落の終わりと重なった出来事です。1987年は撤退と通商政策、2000年は出荷量の急増、2009年は業界の減産とキマンダの退場、2012年はエルピーダの破綻（DRAM）と東芝の減産（NAND）でした。株を見る人にとっては、誰が供給を減らすかが回復の時期を左右してきた、と読めます（当ブログの見方）。

そして、いまとの違いです。2026年1月時点で、TrendForceは2026年1〜3月期（1Q26）の汎用DRAMの契約価格を前期比+55〜60%と予測しています（2026年1月5日）。マイクロンは2026年9月期の設備投資を約200億ドル（従来の見込み約180億ドル）に引き上げました（2025年12月17日の決算説明会、第三者の書き起こし）。

昔の崖の前にも、1996年の「供給が需要を上回った」、2007年の「能力の増強を進めていた」という説明がありました。値上がりのあとに来る能力増の大きさは、注意して見ておきたい数字です。

ただし、過去の下落率は物差しが違うので、今回にそのまま当てはめることはできません。2016年以降の2回の下落は、TrendForceの契約価格をつないだ当ブログの目安で−58.0%（2018〜19年）と−59.8%（2021〜23年）で、こちらは2016〜2025年の3つの波を読む回で確かめます。

パソコンやメモリーを買う会社にとっては、暴落の局面は仕入れ値が大きく下がる時期でもあります。在庫を持つ会社には評価損の問題が出るので、会計と税金の扱いは税金の回で整理します。

確かめる点	2026年1月時点の数字	当ブログの見方
値上がりの勢い	1〜3月汎用DRAM+55〜60%（TrendForceの予測、2026年1月5日）	過去の崖は、最高益の年の直後から始まることが多かった
能力の増強	マイクロン2026年9月期の設備投資約200億ドル（従来の見込み約180億ドル）	1996年は能力の伸びが需要を上回り、2007年も能力の増強が続く中で崩れた
業界の顔ぶれ	上位3社で91.5%（2025年7〜9月期、TrendForce）	退場という出口は狭く、減産の判断が回復の時期を左右しやすい
損益の振れ	マイクロンの営業利益率最高49.3%、最低−39.6%	赤字の年が3年続いた局面もある、振れの大きい株

暴落の年表が教えるのは、深さの順位より「何が下落を止めたか」

この回で並べた7つの暴落は、物差しは違っても多くが7〜9割台の下落で（2012年のNANDは−55%）、期間は約9か月の急落から45か月の長い下り坂までばらばらでした。深さの順位をつけることはできませんが、共通していたのは、値上がりと能力の増強のあとに崖が来たこと、そして撤退・破綻・合併・減産という供給側の出来事が、下落を止める側に回ったことです。

1985年は米国勢の撤退と日米半導体協定、1996〜99年はTIのメモリー事業の買収と日本勢の統合、2001年は東芝・NECの撤退、2009年はキマンダ、2012年はエルピーダ。暴落のたびにDRAMのメーカーは減り、2025年7〜9月期には上位3社で91.5%になりました。

これから見ていきたいのは、各社の設備投資の計画、2027〜28年に計画されている新工場の稼働時期、メーカーと顧客の在庫、そしてスポット価格の勢いです。昔の崖の前に出ていたサインと、いまの数字を見比べる作業は、天井のサインを取り上げる回で行います。

大家業を長く続けていると、相場が崩れたときに物件を手放した人と、持ちこたえて次の波で報われた人の両方を見ることになります。メモリーの40年も同じで、崖の深さより、崖の前後に何が起きたかのほうが、次の波を考えるときの手がかりになると私は思います。シリコンサイクルの全体像を取り上げる回、次の暴落とその次の上昇の時期をシナリオで考える回もあわせてどうぞ。

※本記事は公表資料をもとにした情報提供を目的としたもので、特定の銘柄や商品の売買を勧めるものではありません。メモリー価格の時期やシナリオは、過去のデータに当ブログが置いた前提を当てはめた試算で、将来の価格・業績・株価を予想・保証するものではありません。

※数値は各社の決算資料・米国証券取引委員会（SEC）への提出書類・WSTS（世界半導体市場統計）・調査会社の公表資料などをもとに当ブログが集計・計算したもので、四捨五入の関係で合計が合わない場合があります。数値は2026年1月31日までに公表されたもので、時点は本文・表に記載しています。税制は2026年1月31日時点の法令にもとづき、令和8年度税制改正大綱の内容は今後の法改正で決まります。

出典・参考

64K Dynamic Random Access Memory Components from Japan, Inv. 731-TA-270 (Final), USITC Pub. 1862（米国際貿易委員会、1986年6月）https://usitc.gov/publications/701_731/pub1862.pdf
Dynamic Random Access Memory Semiconductors of 256 Kilobits and Above from Japan, Inv. 731-TA-300 (Preliminary), USITC Pub. 1803（米国際貿易委員会、1986年1月）https://usitc.gov/publications/701_731/pub1803.pdf
DRAMs of One Megabit and Above from Taiwan, Inv. 731-TA-811 (Preliminary), USITC Pub. 3149（米国際貿易委員会、1998年12月）https://usitc.gov/publications/701_731/pub3149.pdf
Statement on the Japan-United States Semiconductor Trade Agreement（Reagan Library、1987年3月27日）https://www.reaganlibrary.gov/research/speeches/032787e
Proclamation 5631 – Increase in the Rates of Duty for Certain Articles From Japan（Reagan Library、1987年4月17日）https://www.reaganlibrary.gov/research/speeches/041787b
Douglas A. Irwin, Trade Politics and the Semiconductor Industry（NBER Working Paper 4745、1994年5月）https://www.nber.org/papers/w4745
Kenneth Flamm, Measurement of DRAM Prices: Technology and Market Structure（NBER／University of Chicago Press、1993年1月）https://www.nber.org/chapters/c7802.pdf
Form 10-K（fiscal year ended September 1, 1994）（Micron Technology、1994年）https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/0000723125/000072312594000020/0000723125-94-000020.txt
Form 10-K（fiscal year ended August 29, 1996）（Micron Technology、1996年）https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/0000723125/000095010996006513/0000950109-96-006513.txt
Form 10-K（fiscal year ended September 3, 1998）（Micron Technology、1998年）https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/0000723125/000101287098002758/0001012870-98-002758.txt
Form 10-K（fiscal year ended August 30, 2001）（Micron Technology、2001年10月15日）https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/723125/000091205701535432/a2060999z10-k.htm
Form 10-K（fiscal year ended September 2, 2004）（Micron Technology、2004年10月15日）https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/723125/000110465904030617/a04-11602_110k.htm
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Form 10-K（fiscal year ended September 3, 2009）（Micron Technology、2009年10月28日）https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/723125/000072312509000128/fy200910-k.htm
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Form 10-K（fiscal year ended September 1, 2016）（Micron Technology、2016年10月28日）https://www.sec.gov/Archives/edgar/data/723125/000072312516000269/a2016q4.htm
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SEC XBRL API companyconcept Micron OperatingIncomeLoss・NetIncomeLoss・GrossProfit（2011年10月25日〜2025年10月3日提出の10-Kの値）https://data.sec.gov/api/xbrl/companyconcept/CIK0000723125/us-gaap/OperatingIncomeLoss.json
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DRAM market consolidates and finally gains in stability, notes IHS（eeNews Europe、2013年6月19日）https://www.eenewseurope.com/en/dram-market-consolidates-and-finally-gains-in-stability-notes-his/
Global DRAM Revenue Jumps 30.9% in 3Q25, Micron’s Market Share Climbs by 3.7 Percentage Points（TrendForce、2025年11月26日）https://www.trendforce.com/presscenter/news/20251126-12802.html
SK Hynix’ Lead Shrinks In DRAM, HBM（Mark LaPedus、Counterpoint Researchの数字を引用、2025年12月24日）https://marklapedus.substack.com/p/sk-hynix-lead-shrinks-in-dram-hbm
Memory Makers Prioritize Server Applications, Driving Across-the-Board Price Increases in 1Q26（TrendForce、2026年1月5日）https://www.trendforce.com/presscenter/news/20260105-12860.html
株価：Yahoo Finance MU monthly history（2018年5月・12月の月末終値）https://finance.yahoo.com/quote/MU/history/?period1=1420070400&period2=1769904000&frequency=1mo
MU Q1 2026 Earnings Call Transcript（platformaeronaut.com、第三者による書き起こし、2025年12月17日）https://transcripts.platformaeronaut.com/transcripts/MU-1Q26-transcript