東雲結子:先生、商店街の八百屋さんで新玉ねぎを買おうとしたら、財布を忘れていたんです。そうしたら店主さんが「いつも来てくれるから、今度でいいよ」って!

税理士石井:それはいいお店ですね。担保も保証人もなしで、東雲さんの顔だけで貸してくれたわけです。

東雲結子:はい。私、これからは顔パスで生きていけるかもしれません。

税理士石井:ははは、それは少し飛躍しすぎです。でも、J・P・モルガンも似たことを言っていました。1912年12月、米国議会の委員会で、お金を貸すときにいちばん大事なのはお金や財産ではないのかと問われて、第一は人柄だと答えています。

東雲結子:八百屋さんとモルガンさんが同じ考えなんですね!

税理士石井:ええ。しかもモルガンは、人柄を見るだけでは終わりませんでした。行き詰まった鉄道会社では、株の議決権を5年間あずかる仕組みで経営を握り、借金を組み直して、固定費を約990万ドルから約679万ドルに減らす案をまとめています。1901年には鉄鋼会社をまとめて、額面で約14億ドルの資本を持つUSスチールを作りました。

東雲結子:八百屋さんで例えると、店主さんが私の冷蔵庫の中身までチェックしに来る感じでしょうか(汗)。

税理士石井:ふふ、そこまでされたら、野菜室の奥で芽が出ている玉ねぎも見つかりますね。大家さんでいえば、入居審査で人柄を見たうえで、入居後も管理会社がきちんと見守る形に近いと思います。

東雲結子:なるほど……。信用して貸すことと、貸したあとに見守ることは、セットなんですね。

税理士石井:そのとおりです。この回は、人柄を第一にしたモルガンの貸し方と、鉄道の再建、GEとUSスチールを生んだ業界の統合の進め方、そして思うようにいかなかった統合まで見ていきます。

「J・P・モルガンの投資法」と聞くと、大きな会社を次々に合併させた豪腕の銀行家を思い浮かべる人が多いかもしれません。ところが本人は、1912年12月の米国議会の公聴会で、信用の第一はお金でも財産でもなく人柄だと答えています。J・P・モルガン(ジョン・ピアポント・モルガン、1837〜1913年。以下モルガン)は、相手を選ぶ目と、選んだあとに経営の中まで入っていく手法の両方を持った人でした。

この回では、父ジュニアスから受け継いだ商会の歩み、議会での証言、行き詰まった鉄道の再建、GE(ゼネラル・エレクトリック)とUSスチールを生んだ業界の統合、そして思うようにいかなかった海運の統合までを、資料の日付と金額で追います。数字は2026年3月31日までに公表された資料によるもので、時点は本文と表に書いています。昔の金額は、すべて当時の名目の額です。

後半では、モルガンが確かめていた人柄・固定費・支配・値段の4点を、いまの株や物件を持つ人の目線、つまり投資家の目でも読み直します。大家業でいえば、入居審査と入居後の管理をひと続きで考える話です。

この記事の要点 根拠となる数字
モルガンは信用の第一を人柄と証言したが、議会はJ・P・モルガン商会などへの影響力の集中を問題にした 1912年12月19日の証言。報告書(1913年2月28日):5つの金融機関のパートナーや取締役が112社で341の取締役の席、うちJ・P・モルガン商会は47社で72席
鉄道の再建は、議決権信託・固定費の圧縮・株主の追加払込みを組み合わせて進めた サザン鉄道:1893年4月12日に再建を引受け、議決権信託5年、固定費 約990万→約679万ドル(−31%、当ブログの計算)、1894年6月15日に設立・4,607マイル
業界の統合はGEとUSスチールを生んだが、海運のIMMは行き詰まった GE 1892年4月15日、USスチール 1901年・額面の資本合計14億284万6,817ドル、IMM 1915年4月に管財人(社債5,274万4,000ドル)
投資の目線:人柄・固定費・支配・値段の4点は、いまの株や物件でも数字で確かめられる 固定費の圧縮−31%、議決権信託5年、カーネギー社の証券(額面3億1,945万ドル)にUSスチールの証券を額面4億9,200万6,160ドル(約1.54倍、当ブログの計算)

J・P・モルガンの出発点は、父ジュニアスがロンドンで率いた商会だった

モルガンの投資法をたどるには、父のジュニアス・スペンサー・モルガン(1813〜1890年。以下ジュニアス)から見るのが近道です。ジュニアスは1813年4月14日、米国マサチューセッツ州ウェスト・スプリングフィールドの生まれです。

1854年、ジュニアスはロンドンへ移り、個人経営の銀行ジョージ・ピーボディ商会(George Peabody & Co.。以下ピーボディ商会)に加わりました。この商会は1864年にJ・S・モルガン商会(J. S. Morgan & Co.)へ名前を改めています。

ジュニアスの仕事で記録がはっきり残っているものの一つが、1870年の普仏戦争のさなかに、フランス政府のために組んだ借款です。JPモルガン・チェース(JPMorgan Chase & Co.。以下JPモルガン)の公式の年表は、これを2億5,000万フランの借款と書いています。

同じころの英誌『スペクテイター』(1870年10月29日号)は、1,000万ポンドの借款がロンドンと南フランスで集まり、利率6%の債券を額面100に対して85で発行したと伝えました。ただし、この記事はモルガンの名前を出していません。

額面100の債券を85で買えば、毎年の利息6は、払った85に対して約7.1%の利回りになります(当ブログの計算:6÷85)。戦争のさなかの国に貸すお金には、それだけの利回りがついていたわけです。経済史家のジョン・モーエンとメアリー・トーン・ロジャーズは、モルガン家がこのフランス向けの借款で約500万ドルの利益を記録し、フランスは借りたお金を返したと書いています(2026年2月の論考。二次資料による)。

米国の金融史の雑誌の論考(2024年夏号、二次資料)によると、ジュニアスは、鉄道をはじめとする米国の事業を英国の投資家にとって安全なものにする、という慎重さの評判を大事にしていました。その一方で、1870年のセントルイスのイーズ橋の社債のように、ほかの銀行より高い利回りで、リスクの高い案件も引き受けています。

慎重さの評判があるから、高い利回りの案件にも投資家がつく。父の商会のこの形は、息子の代にもっと大きな規模でくり返されていくことになります(当ブログの見方)。

ジュニアスは1890年4月8日、冬を過ごしていたモンテカルロで亡くなりました。

商会の名前は4回変わり、1882〜1933年の引受けの帳簿15冊がいまも残る

ジュニアスの息子がモルガンです。1837年4月17日にコネチカット州ハートフォードで生まれ、1862年に自分の商会を持ちました。モルガン図書館(The Morgan Library & Museum)の資料をもとに、商会の移り変わりを並べると次のようになります。

年月日 商会の名前 主な出来事
1862年9月 J・ピアポント・モルガン商会 ジェームズ・グッドウィンと設立(1864年11月15日に解散)
1864年11月15日 ダブニー・モルガン商会(Dabney, Morgan & Co.) チャールズ・ヘンリー・ダブニーと設立(1871年7月に解散)
1871年7月1日 ドレクセル・モルガン商会(Drexel, Morgan & Co.) フィラデルフィアの銀行家アンソニー・ドレクセル(1826〜1893年)とニューヨークに設立。最初は父ジュニアスのロンドンの会社の米国での代理として動く
1895年 J・P・モルガン商会(J.P. Morgan & Co.。以下モルガン商会) ドレクセルの死の2年後に組み直す。モルガンは提携する4つの共同経営の会社すべての長に
1940年 モルガン商会が株式会社に 共同経営(パートナーシップ)から株式会社になり、株式を公開。初代会長は息子のJ・P・モルガン・ジュニア(通称ジャック、1867〜1943年)

※モルガン図書館の解説(2021年)と、JPモルガンの公式の沿革による。1940年はモルガンの死後の出来事。

この表で目を留めてほしいのは、相棒が変わるたびに商会の名前を改めながら、仕事の中身は一本の線でつながっていることです。モルガン図書館は、ドレクセル・モルガン商会とモルガン商会が1882〜1933年に組んだ、または加わったすべてのシンジケート(引受団)を記録した15冊の帳簿を所蔵し、公開しています。鉄道業界の統合、エジソン電灯会社やUSスチールの設立、1915年の英仏への借款なども、この帳簿に記録されています。

だれと組み、何をいくら引き受けたのかを、50年以上にわたって書き残す。正直に言うと、私はこの帳簿の話にいちばん心を動かされました。記録を残す規律は、ロックフェラーの帳簿と原価の管理を取り上げる回の話とも重なります。物件ごとの収支や借入れの条件の移り変わりを書き残しておく大家さんの習慣にも、通じるものがあると思います(当ブログの見方)。

「第一は人柄です」:1912年12月19日、議会の公聴会でモルガンが答えたこと

モルガンの信用の考え方が、本人の言葉で残っている資料があります。米下院の銀行通貨委員会の小委員会、通称プジョー委員会(委員長はプジョー下院議員)が1912〜1913年に行った、マネー・トラスト(金融の独占)の調査です。報告書の題名のとおり、お金と信用を動かす力が一部に集中していないかを調べるものでした。

1912年12月19日の公聴会の記録によると、委員会の弁護士サミュエル・アンターマイヤーは、商業上の信用は主としてお金や財産にもとづくのではないか、とモルガンに尋ねました。答えは「いいえ。第一は人柄です」(英文を当ブログが訳出)。お金や財産よりも前に、と重ねて問われると、モルガンは、お金よりも、ほかの何よりも前で、人柄はお金では買えないと答えています。

やりとりはさらに続きます。人柄のある人なら、裏づけが何もなくても望むだけの信用を得られるのかと聞かれ、モルガンは、よくあることで、それが商売の決まりだと答えました。銀行が相手にまず求めるのは実績を見せてもらうことだとも述べ、自分が信用しない人には、世界中の債券を担保に差し出されてもお金を貸さない、という趣旨の言葉で答えています(原文の表現は、キリスト教世界のすべての債券)。

ここは、ぜひ一度立ち止まってほしいところです。担保より人柄が先と聞くと、甘い貸し方に聞こえるかもしれません。けれどもモルガンの言う人柄は、実績の記録と切り離されていませんでした。冒頭の会話の八百屋さんも、店主さんが見ていたのは、東雲さんが常連として通ってきた実績です。

ただ、委員会が問題にしたのは、人柄の話ではありませんでした。1913年2月28日付の報告書は、モルガン商会、ファースト・ナショナル銀行、ナショナル・シティ銀行、バンカーズ・トラスト、ギャランティ・トラストの5つの金融機関のパートナーや取締役が、合わせて112社で341の取締役の席を持ち、その会社の資産・資本の合計は222億4,500万ドルにのぼると指摘しています。

分野 会社の数 取締役の席 資産・資本の合計
銀行・信託会社 34社 118席 資産26億7,900万ドル
保険会社 10社 30席 資産22億9,300万ドル
鉄道などの交通 32の会社・系統 105席 資本117億8,400万ドル(路線の総延長15万200マイル)
製造・商業 24社 63席 資本33億3,900万ドル
公益事業 12社 25席 資本21億5,000万ドル
合計 112社 341席 222億4,500万ドル

※プジョー委員会の報告書(1913年2月28日)による。5つの金融機関のパートナーや取締役が持つ取締役の席。資産・資本は各社の資産(resources)または資本(capitalization)を足した額で、時価や純資産ではない。内訳の合計が報告書の数字と一致することを当ブログが確かめた。

このうちモルガン商会のメンバーだけで、大会社47社で72席を持っていました。341席の約2割にあたります(当ブログの計算:72÷341=21.1%)。人柄で貸すという言葉の一方で、モルガン商会のメンバーは、多くの大会社の取締役会に席を持っていました。議会が調べたのは、まさにその集中でした。

公聴会での証言から約3か月後の1913年3月31日、モルガンは旅先のイタリアで亡くなりました。

鉄道の再建は、議決権信託・固定費の圧縮・株主の追加払込みを組み合わせた

モルガンの商会の仕事で、とくに記録がくわしく残っているのが、行き詰まった鉄道の立て直しです。1893年に深刻な不況が始まり、1893〜1898年に破綻した鉄道は、その後に再建されています(1908年にハーバード大学の経済研究の叢書として出た、スチュアート・ダゲットの研究書による)。モルガンの商会が手がけた再建は、「モルガン化(モルガナイゼーション)」と呼ばれます。ただ、この呼び名がいつから使われたのかは、当ブログが確かめた資料では分かりませんでした。

研究書に並ぶ例から、再建の道具を整理すると次のようになります。

再建の道具 しくみ 大家業に置きかえると(当ブログの見方)
議決権信託(voting trust) 株式を数年間、信託に預け、銀行の側の受託者が議決権を使う 立て直しの間、物件の運営の決定権を管理のプロに預ける
固定費の圧縮 社債などの借金を組み直し、毎年の利払いなどの固定費を減らす 借換えで毎月の返済額を下げる
株主の追加払込み 株主が現金を出し、運転資金や短期の借金の穴を埋める オーナーが自己資金を入れ直す

※ダゲットの研究書(1908年)の各例を当ブログが整理。

用語メモ:議決権信託=株主が株式を一定の期間、受託者に預け、受託者が株主総会での議決権をまとめて使う仕組み。固定費(fixed charges)=鉄道会社の場合、社債の利息など、売上の多い少ないにかかわらず毎年出ていく支払い。シンジケート(引受団)=社債や株式の引受け、再建の資金などのために、銀行や投資家が組むグループ。追加払込み(assessment)=再建の際に、株主が持ち株に応じて現金を払い込むこと。

中でも記録がくわしいのが、サザン鉄道の例です。前身のリッチモンド・ターミナル社の再建は、1892年3月19日に発表された別の委員会の案が、5月16日までに失敗していました。そこで1893年4月12日、ドレクセル・モルガン商会が再建を引き受け、5月1日に案を公表、1894年2月20日に修正案を出しています。

項目 中身(1893〜1894年)
再建の引受け 1893年4月12日、ドレクセル・モルガン商会(案の公表は5月1日、修正案は1894年2月20日)
議決権信託 商会が指名する受託者3人(J・P・モルガン、チャールズ・ラニア、ジョージ・F・ベーカー)が株式を5年間共同で持つ(1902年に過半の株式についてさらに5年延長)
固定費 約990万ドルを678万9,000ドル(約679万ドル)に減らす計画(1893年の案)
追加払込み ターミナル社の普通株1株につき12.50ドルなど(修正案で10ドルに)
必要な現金 計2,325万ドル(車両の手形を含む短期の借金約1,290万ドル、2年間の建設と設備800万ドルなどを含む)
新会社 1894年6月15日、バージニア州の認可でサザン鉄道会社を設立。社長はサミュエル・スペンサー。4,607マイルの路線を引き継ぎ、約30の取締役会を廃止

※ダゲットの研究書(1908年)による。

固定費は約990万ドルから約679万ドルへ。約3割(31%)の圧縮です(当ブログの計算:679÷990−1=−31.4%)。株を議決権信託で預かって5年間は経営の舵を握り、借金を組み直して毎年の支払いを軽くし、株主には現金を出してもらう。債権者は受け取る利息の条件の見直しを、株主は追加の払込みを受け入れ、商会は立て直しの舵取りを引き受ける。痛みを一か所に押しつけない設計だったと私は見ています(当ブログの見方)。

図は、サザン鉄道の例で再建の流れを上から下へ並べたものです。利払いが重くて行き詰まった鉄道を商会が引き受け、株を議決権信託に移し、借金を組み直して固定費を下げ、株主に追加の払込みを求め、最後に路線と会社をまとめる。いちばん下の箱は、議決権信託を通じて取締役を選び、経営を見守る段階です。再建は、新しい会社ができたところで終わりではありませんでした。

同じ形は、ほかの鉄道でもくり返されています。フィラデルフィア・アンド・リーディング鉄道では、1886年の再建案で、モルガンらのシンジケートが、5人の受託者が再建後5年間議決権を使う議決権信託を提案し、取締役会に自分たちが指名する2人を加えるよう求めました。1895〜1896年の再建(モルガン商会)でも、3人の議決権受託者のうち2人に、モルガンとF・P・オルコットが指名されています。

このときのリーディング鉄道では、固定費を大きく減らすことは初めから見込まれていませんでした。短期の借金約2,515万ドルを埋めるため、優先収益社債と株式の持ち主に20%の追加払込みなどを求め(見込みは2,086万2,289ドル)、シンジケートが現金730万ドルを出す計画です。

短期の借金がなくなる分は軽くなるものの、再建後の固定費の見込みは約930万ドルで、1894年の純収益(net earnings)983万9,971ドルの約95%にあたります(当ブログの計算:930万÷983万9,971)。稼ぎに近い固定費が残ったまま、立て直しが始まったことになります。

モルガン図書館の帳簿の目録には、リーディング鉄道の再建シンジケート(1895年4月1日)、エリー鉄道の再建(1895年8月26日)、ノーザン・パシフィック鉄道の再建シンジケート(1896年3月16日)の記録も残っています。ダゲットの研究書にはエリー(第2章)とノーザン・パシフィック(第8章)の章もありますが、この回ではサザン鉄道とリーディング鉄道の例にしぼります。

大家業でいえば、返済が重くて回らなくなった物件を、借換えで返済額を下げ、オーナーが自己資金を入れ直し、立て直しの間は運営の決定権を管理のプロに預ける。そんな再生の形に近いと思います。返済の重さを先に下げることが、いつの時代も再生の出発点なのでしょう(当ブログの見方)。

GEは1892年の合併で生まれた。エジソンの資金の窓口だった商会のモルガンが、対等の合併を仕切った

鉄道と並んでモルガンの商会が深く関わったのが、電気です。1878年にニューヨークで設立されたエジソン電灯会社(Edison Electric Light Company)は、トーマス・エジソンの電灯の研究に資金を出し、その見返りに特許の権利を持つ会社でした。設立者の一人エジスト・ファブリは、ドレクセル・モルガン商会のパートナー(共同経営者)です。

エジソン電灯会社は、その後の2年半で研究開発に13万ドルを出し、外国での権利をドレクセル・モルガン商会などに売って、さらに資金を得ました。ドレクセル・モルガン商会は、エジソン個人の口座や、エジソンの多くの会社の金融の代理人も務めています(ラトガース大学のエジソン文書の解説)。モルガン個人がエジソンに出資したというより、商会がエジソンの事業の資金の窓口になっていた、と読むのが資料に沿った見方です。

エジソン電灯会社は1889年に、ほかのエジソン系の会社と合併してエジソン・ゼネラル・エレクトリックになりました。そして1892年4月15日、エジソン・ゼネラル・エレクトリックとトムソン・ヒューストン社が合併し、ゼネラル・エレクトリック(GE)が生まれます。GEの公式のニュース(2015年)は、この合併を、ニューヨークの金融家J・P・モルガンがまとめた対等の合併と書いています。

初代の社長は、トムソン・ヒューストン側の経営者チャールズ・A・コフィンでした。発明家の名前を冠した会社を競争相手と一つにし、社長には相手側の経営者を置く。どちらの会社が勝つかではなく、誰が経営すれば回るかで統合を考えていた表れ、と読むこともできます(当ブログの見方)。

USスチールは額面14億ドル余り。カーネギー社には額面4億9,200万ドル余りの証券が渡った

鉄鋼の統合から生まれたのが、1901年のUSスチール(United States Steel Corporation)です。JPモルガンの公式の沿革は、モルガンの商会が約15社をまとめてUSスチールを作り、それが世界初の10億ドル企業だったと書いています。アンドリュー・カーネギーの会社の買い取りも、モルガンの商会がまとめました。

数字の細部は、米国政府が1911年10月27日にUSスチールを独占禁止法違反で訴えたときの訴状にくわしく出ています。訴える側の主張が入った資料ですが、届出の日付や資本の内訳は次のとおりです。

項目 中身(1901年、額面)
設立の届出 1901年2月25日(ニュージャージー州法の会社。4月1日に変更の届出)
優先株(7%累積) 5億1,020万5,743ドル
普通株 5億822万7,394ドル
USスチールの社債 3億345万ドル
子会社の社債 5,909万1,657ドル
買収代金の債務・不動産担保 2,187万2,023ドル
資本の合計 14億284万6,817ドル
カーネギー社に渡した証券 社債3億345万ドル+株1億8,855万6,160ドル=4億9,200万6,160ドル(カーネギー社の株1億6,000万ドルと社債1億5,945万ドル、計3億1,945万ドルと交換)
引受けシンジケート 現金2,500万ドルを会社に払い込み、優先株6,499万8,768ドルと普通株6,439万8,837ドルを受け取る

※1911年10月27日の米国政府の訴状による。すべて額面で、市場の値段(時価)ではない。資本の合計は、内訳を当ブログが足して一致することを確かめた。

まず押さえたいのは、資本の合計14億284万6,817ドルが、株と社債などを額面で足した額だという点です。市場でついた値段ではありません。10億ドル企業という呼び方も、この額面の大きさによるものと読めます(当ブログの見方)。

カーネギー社の側は、額面で株1億6,000万ドルと社債1億5,945万ドル、合わせて3億1,945万ドルの証券を持っていました。USスチールはこれと引き換えに、額面で4億9,200万6,160ドルの社債と株を渡しています。額面で約1.54倍です(当ブログの計算:4億9,200万6,160÷3億1,945万)。訴状は、カーネギー社の有形資産は1億6,000万ドルを超えなかったと主張しています。

引受けのシンジケートは、会社に現金2,500万ドルを払い込み、その現金と仕事の対価として、額面で約1億2,900万ドル(優先株と普通株の合計1億2,939万7,605ドル)の株を受け取りました。のちに最高裁判事になるルイス・ブランダイスは、1914年の著書『他人のお金(Other People’s Money and How the Bankers Use It)』で、このシンジケートは数週間の仕事の対価に、現金で6,250万ドルを生む証券を受け取ったと書いています。

同じ本によると、モルガン商会はシンジケートの幹事として1,250万ドルを受け取り、ほかに残り5,000万ドルのうち参加者としての取り分もありました。幹事の報酬だけで、シンジケートの利益のちょうど2割です(当ブログの計算:1,250÷6,250=20%)。

正直に言うと、統合の仲立ちがこれほどの報酬を生むことには驚きました。ブランダイスがこの数字を挙げたのは、銀行家の手数料が多すぎると批判する章(Excessive Bankers’ Commissions)の中でした。

思うようにいかなかった統合もある:海運のIMMは1915年に管財人の管理に入った

モルガンの統合が、すべてうまくいったわけではありません。海運の雑誌の記事(2020年、二次資料)によると、1902年10月1日、モルガンは国際的な海運のトラスト、インターナショナル・マーカンタイル・マリン(IMM)の設立を発表しました。中核は英国のホワイト・スター・ラインで、米国人のモルガンは英国の船を直接持てないため、船を持つ会社を持つ形をとっています。

ところが1915年4月、IMMは管財人の管理下に入ります。当時の新聞記事によると、連邦裁判所が会社を管財人の管理下に置き、副社長のP・A・S・フランクリンを管財人に任命しました。理由は、利率4.5%の担保付き信託社債5,274万4,000ドルの利払いが滞ったことです。10月1日が期日の利息が、6か月の猶予が切れる4月1日までに払われませんでした。

申し立てたのは社債の受託者のニューヨーク・トラストで、手続きは友好的なものとされています。海運の雑誌の記事は、衰退の理由として、ホワイト・スター・ラインの船だったタイタニック号の事故(1912年)、1913年のモルガンの死、第一次世界大戦、トラストへの反発、そして独占がうまく機能しなかったことを挙げています。

船と航路をまとめても、事故や戦争まではまとめられません。統合には、景気や事故という外からの波に強くなる面と、波をまとめてかぶる面がある。IMMは、その後者が出た例だと私は見ています(当ブログの見方)。

用語メモ:額面=株式や社債の券面に書かれた金額。市場で売り買いされる値段(時価)とは別のもの。管財人(receiver)=裁判所の命令で、行き詰まった会社の財産を管理する人。のれん=会社を買ったときに、買った会社の純資産を上回って払った分。いまの決算書では無形の資産として計上される。

投資の目線:モルガンが確かめた人柄・固定費・支配・値段を、いまの株と物件で確かめる

ここからは、モルガンの投資法を、いまの株式投資と大家業の目線で読み直します。19世紀の銀行家のやり方を、そのまま真似することはできません。モルガンは貸し手であり、再建の請負人であり、取締役会に人を送る立場でした。個人の投資家にできるのは、モルガンが確かめていた点を、公表された数字で確かめることです。

モルガンが見たもの 当時の例(数字) いま確かめる点
人柄と実績 信用の第一は人柄、銀行はまず実績を見る(1912年12月19日の証言) 経営陣が過去に掲げた目標とその結果。説明会での約束が守られてきたか
固定費の重さ サザン鉄道の固定費 約990万→約679万ドル(−31%、1893年の案) 利払いなど毎年必ず出ていく支払いが、利益の何割を占めるか
支配の形 議決権信託5年(受託者3人。1902年に過半の株で5年延長) 大株主は誰か、議決権の構成、取締役会に誰がいるか
統合の値段 USスチール 額面の資本合計14億284万6,817ドル、カーネギー社へ額面4億9,200万6,160ドル 買収で払った値段と、決算書に残るのれんの大きさ
景気の波への強さ IMM 1915年4月に管財人(社債5,274万4,000ドルの利払いが滞る) 業界の波で売上がどれだけ振れるか、借入れの満期がいつ重なるか

※当時の例は本文の資料による。「いま確かめる点」は当ブログが整理した確認の観点で、特定の銘柄の評価ではない。

人柄を見る、と言うとあいまいに聞こえます。でも証言を読むと、モルガンの言う人柄は実績の記録と一体でした。経営陣が3年前に掲げた目標と、その後の数字を並べてみる。それだけでも、言葉と行動の距離はかなり見えてきます(当ブログの見方)。

固定費の重さは、大家さんにはなじみのある物差しです。家賃の手取りのうち、ローンの返済がどれだけを占めるか。返済の割合が高い物件は、空室が少し増えただけで手元のお金が回らなくなります。サザン鉄道の案が固定費を約3割減らす形で組まれていたのも、固定費が重いままでは、売上が戻っても立て直せないからでしょう(当ブログの見方)。

支配の形も、遠い話ではありません。創業家や大株主が議決権の多くを持つ会社では、少数株主の声は届きにくくなります。逆に、再建の局面では、決定権を一時的に一か所に集めたほうが立て直しが速いこともある。モルガンの議決権信託は、その両面を持った仕組みでした(当ブログの見方)。

統合の値段は、何と比べるかで見え方が変わります。カーネギー社には、手放した証券の額面の約1.54倍の証券が渡り、政府の訴状は有形資産が1億6,000万ドルを超えなかったと主張しました。いまの決算書でいえば、純資産を上回って払った分は、のれんとして残ります。のれんが大きい会社は、統合の値段の高さをいまも抱えていると読むことができます(当ブログの見方)。

株式投資の世界では、相場の先行きを聞かれたモルガンが It will fluctuate(相場は変動するだろう)と答えた、という話もよく知られています。ただ、これは伝えられる話です。当ブログが確かめた範囲では、本人がそう言ったことを示す同時代の記録は見つかりませんでした。モルガンの投資法の手がかりとしては、日付と記録のある1912年の証言のほうが確かです。

モルガンの投資法は、人柄で選び、議決権と固定費で見守ること。審査と管理はひと続きで考える

この回で見てきたことを振り返ります。モルガンは1912年12月19日の証言で、信用の第一を人柄とし、相手にまず実績を求めると述べました。サザン鉄道の再建では、議決権信託で5年間の舵を握り、固定費を約990万ドルから約679万ドルへ減らす案を作り、株主に追加の払込みを求めています。GE(1892年)とUSスチール(1901年、額面の資本合計14億284万6,817ドル)は統合から生まれ、海運のIMMは1915年に管財人の管理に入りました。

あなたが株や物件を持っているなら、次に確かめたいのは、経営陣の約束と実績、毎年必ず出ていく支払いの重さ、議決権の構成、そして買収で払った値段とのれんです。決算書の数字と、経営陣が過去に語った言葉を並べてみてください。物件なら、返済の割合と、借換えの時期がいつ重なるかです。

入居審査で人柄を見て、入居後は管理会社がきちんと見守る。冒頭の会話のとおり、信用して貸すことと、貸したあとに見守ることはセットです。モルガンの商会は、その二つを鉄道と鉄鋼という大きな舞台でくり返しました。1895年の金の危機と1907年の恐慌でのモルガンを取り上げる回、銀行と証券が分かれていまのJPモルガンとモルガン・スタンレーになるまでを扱う回、3家の投資法を一枚の地図で比べる回もあわせてどうぞ。

 

※本記事は公表資料・歴史資料をもとにした情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・商品の売買や特定の投資手法を勧めるものではありません。人物や一族の投資法・発言は当ブログが資料から整理したもので、本人や一族の公式な見解ではありません。株価や業績に関する記述は当ブログの見方や試算で、将来の価格・業績・株価を予想・保証するものではありません。

※数値は一族の公式アーカイブ・各社の決算資料・米国証券取引委員会(SEC)への提出書類・公的機関の資料・歴史研究の文献などをもとに当ブログが集計・計算したもので、四捨五入の関係で合計が合わない場合があります。昔の金額は当時の名目の金額です。数値は2026年3月31日までに公表されたもので、時点は本文・表に記載しています。円換算は2026年3月31日の為替レートによる参考値です。税制は2026年3月31日時点の法令にもとづきます。

出典・参考

  • History of our Firm(JPMorganChase Alumni Network)https://alumni.jpmorganchase.com/alumni/anon/faq/history
  • Our History(JPMorganChase)https://www.jpmorganchase.com/about/our-history
  • 150 Years in Greater Paris(JPMorganChase、2022年12月7日)https://www.jpmorganchase.com/newsroom/stories/paris-timeline
  • The Spectator, 29 October 1870, p.2(The Spectator、1870年10月29日)https://archive.spectator.co.uk/article/29th-october-1870/2/the-tours-government-has-succeeded-in-raising-a-lo
  • Junius Spencer Morgan(Encyclopedia of World Biography、com)https://encyclopedia.com/people/social-sciences-and-law/business-leaders/junius-spencer-morgan
  • Before the Fed: J.P. Morgan, America’s Lender of Last Resort(Jon Moen、Mary Tone Rodgers、Financial History 156、Museum of American Finance、2026年2月4日)https://fhmagazine.org/financial-history-156-winter-2026/0734925001770208941/p33
  • Profit from Risk: Junius Morgan and the Eads Bridge(John K. Brown、Financial History 150、Museum of American Finance、2024年)https://fhmagazine.org/financial-history-150-summer-2024/0594642001721734026/p34
  • John Pierpoint Morgan – Banker extraordinaire(Library of Congress、2014年4月17日)https://blogs.loc.gov/inside_adams/2014/04/john-pierpoint-morgan-banker-extraordinaire/
  • Syndicate records of the Morgan financial firms, 1882–1933(The Morgan Library & Museum、2021年)https://themorgan.org/node/1129721
  • Morgan Syndicate Books(The Morgan Library & Museum、2021年)https://www.themorgan.org/morgan-syndicate-books
  • Morgan Syndicate Books — list(The Morgan Library & Museum)https://www.themorgan.org/morgan-syndicate-books/list
  • Money Trust Investigation — Testimony of Mr. J. Pierpont Morgan, Continued(S. House of Representatives、1912年12月19日。SEC Historical Society 所蔵の写し)https://www.sechistorical.org/collection/papers/1910/1912_12_19_Morgan_at_Pujo_C_t.pdf
  • Report of the Committee Appointed Pursuant to House Resolutions 429 and 504 to Investigate the Concentration of Control of Money and Credit(S. House of Representatives、1913年2月28日)https://fraser.stlouisfed.org/files/docs/historical/house/money_trust/montru_report.pdf
  • Railroad Reorganization(Stuart Daggett、Houghton, Mifflin and Company、1908年)https://historyofeconomicthought.mcmaster.ca/daggett/RailroadReorganization.pdf
  • Supporting the Work(Thomas A. Edison Papers, Rutgers University)https://edison.rutgers.edu/life-of-edison/biographical-essays/lighting/supporting-the-work
  • Edison Electric Light Company(Thomas A. Edison Papers, Rutgers University)https://edison.rutgers.edu/life-of-edison/companies/company-details/electric-light,-domestic/edison-electric-light-company
  • Drexel, Morgan & Company(Thomas A. Edison Papers, Rutgers University)https://edison.rutgers.edu/life-of-edison/companies/company-details/miscellaneous/drexel-morgan-company
  • A Step Into The Future: GE Turns 130, But Its Engineers Aren’t Looking Back(GE、2022年4月14日)https://www.ge.com/news/reports/a-step-into-the-future-ge-turns-130-but-its-engineers-arent-looking-back
  • A Shared Vision: GE and Alstom Continue Their Common History With Latest Acquisition(GE、2015年11月3日)https://www.ge.com/news/reports/ge-alstom-continue-shared-history-acquisition/
  • United States of America v. United States Steel Corporation et al., Petition(S. Department of Justice、1911年10月27日)https://appliedantitrust.com/16_foreclosure/00_classic_cases/1_us_steel/1_dc/us_steel_dnj_petition10_27_1911.pdf
  • Other People’s Money and How the Bankers Use It(Louis D. Brandeis、1914年)https://chestofbooks.com/finance/banking/Money-Use/Excessive-Bankers-Commissions.html
  • P. Morgan Forms a Maritime Trust(Ocean Liners Magazine、2020年10月1日)https://oceanlinersmagazine.com/2020/10/01/j-p-morgan-trust/
  • RECEIVER FOR MARINE COMPANY(当時の新聞、1915年4月。Utah Digital Newspapers 所収)https://newspapers.lib.utah.edu/details?id=6814607